アバント、支出可視化ソリューション「SpendCube」をリリース
PR TIMES / 2021年9月1日 18時15分
株式会社アバント(本社:東京都港区、代表取締役社長グループCEO:森川 徹治)は、間接材コストの可視化を行う手法の一つとして、AVANTグループで開発した支出可視化ソリューション「SpendCube」をリリースいたします。
<SpendCubeに関する詳細・お問合せはこちら>
https://www.avantcorp.com/business/spendcube.html
[画像1: https://prtimes.jp/i/16467/208/resize/d16467-208-e796e1ec8d91363966ee-0.jpg ]
【SpendCubeについて】
AVANTグループはミッションとして掲げている「経営情報の大衆化」の一環として、様々な経営情報を可視化してきました。これまでより一層、経営情報を広くとらえ、間接材支出管理のための支出可視化ソリューション「SpendCube」のサービスを開始いたします。
長期化するコロナ禍や不確実性への対応として、間接材コストの管理をし、コスト削減を行うことは昨今の潮流となっております。併せてSDGsへの対応として、取引先管理の強化を行う企業も増えてきています。これまで間接材コスト管理の施策というと、購買システム導入が一般的でした。しかし、購買システムの導入には、現行業務の大幅な変更を伴う負荷や、システム導入に向けた多大な投資・長期間のプロジェクト化などの課題があり、間接材のコスト管理や削減の重要性は認識していながらも、初めの一歩を踏み出すことが出来なかったお客様は多いのではないでしょうか。
SpendCubeは既存データを用いて最小の工数で、継続的に支出を可視化できるソリューションです。クイックな支出可視化を実現することで、データ分析、オポチュニティ発見が可能になります。分析より得た示唆を基に、戦略的コスト削減(ソーシング)を要する課題は、アバントの経験豊富なコンサルティングが解決します。他に類を見ない多数の成功事例を有しており、絶対的な自信をもってサービスを提供いたします。
【SpendCubeの特徴】
1.いまあるデータで支出の可視化ができる
購買データではなくても、会計データなどお手元にある支出に関するデータを基に、支出を可視化できるソリューションです。
2.継続的に支出の可視化ができる
いまあるデータで支出を可視化するためには品目情報の付与が必要です。SpendCubeではそれを人手でなく、仕組で継続的に行えるソリューションです。
3.間接材品目体系の本格検討せずに支出の可視化ができる
間接材品目は多岐に渡り、可視化のためには全ての品目を網羅的かつ体系的に把握しなければなりません。SpendCubeは標準的な品目体系を有しています。標準的な品目体系からの差分の検討だけで支出状況が可視化できるソリューションです。
[画像2: https://prtimes.jp/i/16467/208/resize/d16467-208-92b79cd597be1459715d-1.jpg ]
【セミナー開催のおしらせ】
9/8(水)Webセミナー開催
戦略的な「間接材コスト削減」の第一歩を教えます!~今、なぜ間接材コスト削減が求められるのか?~
本セミナーでは、間接材コスト管理・削減に取り組んできたコンサルタントより、間接材コスト管理の重要性と短期間で成果を出すポイントについて解説致します。また、間接材コストの可視化を行う手法の一つとして、AVANTグループで開発した支出可視化ソリューション「SpendCube」のご紹介も致します。
<イベントの詳細・お申し込みはこちら>
https://www.zdh.co.jp/event/20210908/
<SpendCubeに関する詳細・お問合せはこちら>
https://www.avantcorp.com/business/spendcube.html
以上
【アバントグループについて】
株式会社アバント(本社:東京都港区、代表取締役社長:森川 徹治、証券コード:3836)を持株会社として展開するアバントグループは、「経営情報の大衆化」をミッションに掲げ、主にCFOやCIO組織を対象として、連結会計関連事業、ビジネス・インテリジェンス事業およびCFO業務のアウトソーシング事業を展開し、経営情報を意思決定に役立つ「未来の地図に変えていく」ことを通じてお客様の価値創造に貢献しています。1997年5月に株式会社ディーバとして創業し、2007年2月の株式公開を経て、2013年10月に持株会社へ移行した際に、株式会社アバントに商号を変更。東証一部には2018年3月に上場しています。主要なグループ事業子会社(いずれも100%所有)は以下の通りです。
株式会社ディーバ
株式会社ジール
株式会社インターネットディスクロージャー
株式会社フィエルテ
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