女子高生、チョコは手作り派が77%で昨年比5.6%増、レシピ参考第1位はクックパッド/バレンタイン予算で最も多い金額は3,000円

PR TIMES / 2014年2月4日 15時16分

女子高生を対象とした「バレンタインに関する意識調査」

 フリュー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:田坂吉朗 以下、フリュー)が運営する女子高生・女子大生の動向調査・研究組織『GIRLS’TREND(ガールズトレンド) 研究所』は、2014年1月に「バレンタインに関する意識調査」を実施しました(サンプル数:270)。調査対象はいずれも、フリューが運営する、プリントシール機で撮影した写真をダウンロードできる交流サイト「ピクトリンク」の会員の女子高生です。調査結果を以下のとおり発表いたします。




▲TREND1. チョコは手作り派が77%で昨年比5.6%増、レシピ参考第1位はクックパッド
 今年のバレンタインデーにバレンタインギフトをあげる人の中で、手作りチョコをあげる割合は全体の77%という結果になりました。前回(2012年12月調査)に比べ5.6ポイント上昇し、女子高生の間では益々手作りが主流となるようです。また、手作りする際の作り方の参考先は、クックパッドが53.8%で第1位。第2位は本(38.9%)、第3位はお菓子メーカーのホームページ(37.0%)となりました。多くのレシピや作り方を手軽に入手できるサイトは、女子高生からも大きな支持を得ているようです。


▲TREND2. バレンタイン予算で最も多い金額は3,000円
 今年のバレンタインギフト予算で最も多い金額(最頻値)は、3,000円でした。月に自由に使える金額が5,000円未満と回答した人は、バレンタイン予算額を2,000円台(26.6%)、3,000円台(21.9%)の順に多く回答しています。女子高生は、アルバイト収入の有無や家庭環境によって月に使える金額がまちまちですが、バレンタインには一定のお金をかけるようです。

Q. バレンタインギフトの予算はどのくらい?
 [バレンタインギフトをあげると回答した人対象] ※数値回答

★バレンタインギフトの予算総額 ~自由に使えるお金(1ヶ月当り)の金額別~
 [バレンタインギフトをあげると回答した人対象] ※数値回答


▲TREND3. 本命チョコ、36.9%が「予告せず渡す」35.6%が「LINEで渡したいと伝える」
 本命チョコをあげると回答した人を対象に、チョコを渡したいと告げるタイミングがいつか調査しました。最も多かったのは「何も言わずにいきなり渡す」(36.9%)。次いで「LINEで伝える」が35.6%と僅差でランクインしました。女子高生の間で流行中のコミュニケーションツールは、バレンタインでも活用されるようです。

Q.チョコを渡したいと告げるタイミングはいつ?
[本命チョコをあげると回答した人対象]※単一回答

*『GIRLS'TREND 研究所』とは?
5年連続※でプリントシール機の機種別売り上げ1位を獲得しているフリュー(株)における調査・研究組織。主な調査対象は、女子高生・女子大生。『GIRLS'TREND 研究所』ではこの調査の一部をニュースレターとして情報発信中。
※アミューズメント・ジャーナル2013年1月号「Best Income Award」掲載


■ 調査概要
調査期間 :2014年1月6日(月) ~ 1月20日(月)
調査方法 :インターネットアンケート
調査対象 :プリントシール画像共有サイト「ピクトリンク」会員の女子高校生
有効回答数:270 サンプル

■調査結果詳細はこちら
http://www.furyu.jp/2014/02/gtl13.html

*公開データの引用・転載の際は、
“フリュー株式会社「GIRLS'TREND 研究所」調べ”と明記いただけますようお願い申し上げます。


【フリュー株式会社 会社概要】
2007年4月にオムロングループからマネジメントバイアウト(MBO)によって独立したエンタテインメント分野の独立系企業。これまでプリントシール機事業、プライズ事業、モバイル事業、家庭用ゲームソフト事業などのエンタテインメント事業に参入し、着実に成長してきた。2012年4月には、株式会社ウィーヴの全株式を取得し、フリューグループとして新たにパートワーク事業、アニメ事業、版権管理事業、書籍出版事業の4事業が加わり、総合エンタテインメント企業として、その活動領域を拡大中。
*「GIRLS'TREND 研究所」は、フリュー発行の雑誌「GIRLS'TREND」とも連動しながら、女子の流行情報を発信します。


※ 『GIRLS‘TREND 研究所』および『GIRLS’TREND 研究所』ロゴは、フリュー株式会社の商標または登録商標です。
※ その他の会社名、製品名、サービス名等は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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