アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」導入校1,000校突破

PR TIMES / 2019年8月9日 17時40分

塾・学校・海外に加え、放課後等デイサービス等で活用拡大

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)が開発するアダプティブな対話式ICT教材「すらら」の導入校数が、2019年6月末時点で1,000校を突破し、前年同月比140校増の1,006校となりました。



[画像: https://prtimes.jp/i/3287/228/resize/d3287-228-735535-0.png ]

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 800 の塾、160 の学校に提供しています。発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む 66,000 人以上の生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

学習塾マーケットにおいては「低学力の生徒に対する学力向上教材」として強固なポジショニングの認知が進むとともに、「すらら」を活用し独立開業する事業者や、既存の塾での導入に加え、地方の大手塾や放課後等デイサービス施設での導入が進み、導入校数は813校(前年同月比119校増加)となりました。

増加の要因としては、地方の中堅・大手学習塾チェーンでの導入の拡大が挙げられます。学習塾においてはICTを効果的に活用することにより、講師の教務品質や講師人数に依存せず手厚い個別指導を実現することができ、また、出店コストを抑えることができるため過疎地などの未出店エリアにも進出できるようになります。これまで塾が提供してきたサービスと「すらら」を組み合わせることにより、塾におけるサービス強化を実現できることが、導入校の増加につながっています。

さらに、学習塾以外における「すらら」を活用した教育サービスの提供が増えていることも導入校大幅増の要因となっています。例えば、発達障がい児の療育を行う放課後等デイサービスが「すらら」を導入することにより、これまで行えなかった学習支援を行えることから、導入事業所数が増加しています。また、英会話学校、スイミングスクール、築地本願寺といった寺院など、これまで学習支援を提供していなかった事業者が、「すらら」により学習サービスを提供できるようになり、他事業者との差別化を実現できることが、導入の拡大につながっています。

学校マーケットにおいては、私立学校における活用の拡大と深化が進んだことにより、導入校数は160校(前年同月比12校増加)となりました。

2019年6月に発表された経済産業省「未来の教室」と EdTech 研究会 第2次提言において、Society5.0*時代を見据えた「未来の教室」構築に向けた3つの柱の一つとして「学びの自立化・個別最適化」が掲げられ、そのためのアクションとして、知識の習得は一律・一斉・一方向授業から「EdTech による自学自習と学び合い」へと重心を移行してくことが提言されました。「すらら」は長野県坂城高等学校とともに「未来の教室」実証事業にも採択されており、一斉授業から個別最適化された学びへと学校が進化する中、今後も学校における取り組みが深化していくものと思われます。

海外マーケットにおいては、海外小学生向け算数 e-ラーニングシステム「Surala Ninja!」を提供しています。スリランカとインドネシアにおいて現地のインターナショナルスクールや私立学校での導入が進み、導入校数は33校(前年同月比9校増加)となりました。2019年6月にはスリランカ有数のインターナショナルスクール・グループであるホライズン・カレッジ・インターナショナルに、また8月にはインドネシア最大の学校グループ ムハマディアの小学校に導入されるなど、有名校への導入をきっかけに今後の活用拡大が見込まれます。さらに、インドネシアにおいてはインドネシア国立教育大学と業務提携契約を締結し、インドネシアにおける教育活動に寄与を深めていきます。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。

*Society 5.0 サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会(Society)。狩猟社会(Society 1.0)、農耕社会(Society 2.0)、工業社会(Society 3.0)、情報社会(Society 4.0)に続く新たな社会を指すもので、我が国が目指すべき未来社会の姿として、内閣府により平成 28 年に提唱された。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング