気候変動に対する情報開示を強化。TCFD提言への賛同を表明。TCFDコンソーシアムへも参画。
PR TIMES / 2021年11月18日 20時45分
キユーピー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 社長執行役員:長南 収、以下キユーピー)は、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)※1の提言に賛同を表明するとともに、賛同企業や金融機関が議論する場である、TCFDコンソーシアム※2に参画したことをお知らせします。
[画像: https://prtimes.jp/i/44559/236/resize/d44559-236-4a0598c99e08fbcf0b93-0.png ]
キユーピーグループの事業は、自然の恵みに強く依存しているため、原材料の収量の減少や品質の低下など、気候変動によるさまざまな影響を受ける可能性があります。今後の気候変動に関連する事象を、経営リスクとして捉えて対応すると同時に、新たな機会も見いだし、企業戦略へ生かしていきます。
キユーピーグループは、TCFDの提言への賛同表明を機に、持続可能な社会への貢献と、企業の持続的な成長のために、「サステナビリティに向けての重点課題」の一つとして、「気候変動への対応」に関する情報開示を積極的に行っていきます。
キユーピー サステナビリティサイト「気候変動への対応」
https://www.kewpie.com/sustainability/eco/warming/
※1 G20からの要請を受け、金融安定理事会(FSB)が2015年に設立。気候変動によるリスク及び機会が経営に与える財務的影響を評価し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」について開示することを推奨しています。(TCFD ウェブサイト:https://www.fsb-tcfd.org/)
※2 企業の効果的な情報開示や、開示された情報を金融機関等の適切な投資判断につなげる取り組みについて議論する場として、2019年に設立。TCFDの提言に賛同する企業や金融機関等が取り組みを推進しています。(TCFD コンソーシアムウェブサイト:https://tcfd-consortium.jp/)
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