日経電子版創刊10年、「マネーのまなび」開設

PR TIMES / 2020年3月23日 14時5分

インタビュー連載「#GO2030」もスタート

日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏）の「日本経済新聞　電子版」が創刊10年を迎えました。2010年3月の創刊以来、新しい技術や表現方法などを取り入れながら、幅広い年齢層の読者の方々にご利用いただくようになりました。ビジネスパーソンを中心に、20代をはじめとする若年層や女性の読者も増え、有料会員数は70万人を超えています。

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創刊10周年を記念し、日経電子版の歩みを世界や日本の出来事と重ねながら振り返る特設サイトを開設しました。政治やビジネス、スポーツや文化など各分野のオピニオンリーダーが2030年を予測するインタビュー連載「#GO2030」も始まりました。それぞれの視点で、10年後の2030年の世界がどうなっているか、その将来に向けて自分は何をしたいか、夢と希望を語ってもらいます。

■創刊10周年特設サイト
<https://vdata.nikkei.com/lp/denshiban10th/>

■#GO2030
<https://r.nikkei.com/go2030>

日経電子版は2020年を「第二の創刊」と位置付け、コンテンツと機能をさらに進化させていきます。その柱の一つとして、新セクション「マネーのまなび」を開設しました。「老後2000万円問題」をきっかけに、20～30代の若年層の間で資産形成のニーズが高まる中、投資など資産運用から生活に役立つ豆知識まで、お金にまつわるあらゆる情報を、専門記者がわかりやすく解説し、資産形成に対する疑問や不安の解消を目指します。

「マネーのまなび」では、日経ヴェリタス、日経マネー、朝刊M&Iなど、日経グループのマネー系コンテンツをいち早く配信します。主な見どころは下記です。

・ビジュアルデータや動画を活用し、金融の基礎知識をわかりやすく解説します
・「貯める」「増やす」「備える」など目的別にコンテンツを分類。知りたい情報が一目でわかります
・日経の専門記者がくらしに役立つお金の知識や教養をメールでお伝えする有料会員向けのニューズレターを発刊します

貯蓄から投資、税金、すぐに役立つ節約術まで、人生100年時代を生き抜くために欠かせないお金のノウハウをお伝えします。Facebookのコミュニティやイベントなど、20～30代の同世代とお金の悩みや役立つ情報を共有できる場も充実させます。

■電子版「マネーのまなび」
<https://www.nikkei.com/money>

■ニューズレター配信登録（有料会員向け）
<https://regist.nikkei.com/ds/setup/briefing.do?me=S003&n_cid=BREFT068>

■Facebookコミュニティ「マネーのまなび」
<https://www.facebook.com/groups/manebi/>

【電子版2カ月間無料の「春割キャンペーン」】
日経電子版のすべての記事、機能が２カ月間無料で利用できる「春割キャンペーン」も始まりました。創刊10周年でパワーアップする日経電子版をこの機会にぜひお試しください。

日経電子版単体、Wプランでお申し込みの方が対象で、キャンペーン期間中（2020年3月23日～5月14日まで）にお申し込みいただくと、電子版単体は申込日から2カ月間、日経Ｗプランは電子版部分の料金が翌々月末まで無料になります。無料期間中に解約しても解約金はかかりません。

日経電子版をご契約いただいた有料会員の方は、電子版の記事・機能をすべてご利用いただけます。無料になる対象は、日経電子版単体の場合は月額4277円（税込み）、日本経済新聞と電子版がセットの「日経Ｗプラン」は電子版部分の月額1000円（同）です。また、セットでお得な商品（日経産業新聞・日経MJ・日経ヴェリタスの各紙面ビューアー、日経人事ウオッチ、日経Goodayマイドクター、日経クロストレンド、日経クロステック、日経ビジネス電子版セット）も期間中に契約すると2カ月無料になります。日経電子版と同様、無料期間中に解約しても解約金はかかりません。

■春割キャンペーンのお申し込み・詳細はこちら
<https://s.nikkei.com/20hrpr>

日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約223万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞電子版」の有料会員数に日経産業新聞や日経MJ、日経ヴェリタスの紙面ビューアー契約数、人事ウオッチ契約数を加えた「デジタル購読数」は74万で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万を上回っています。

本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社広報室　TEL:(03)3270-0251 (代表)

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