主要オンライン証券初！グラフ化した「投資部門別売買状況」を提供開始

～お客様のリクエストに応え投資に重要な情報をわかりやすく提供～



　マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本大、以下「マネックス証券」）は、2018年10月23日（火）より主要オンライン証券※1で初めて「投資部門別売買状況」と主要株価指数の推移を独自にグラフ化し提供を開始いたしました。

　東証一部の取引のうち、約7割の取引シェアを占める海外投資家や年金基金の取引動向を反映するとされる信託銀行の売買状況は、株価動向を予測する上で非常に重要な情報です。
　報道でもこれらの投資主体の売買動向は頻繁に報じられているにもかかわらず、日本の主要オンライン証券では投資部門別の売買状況がわかりやすく提供されておりませんでした。そのため個人投資家の皆様が情報を確認するには手間のかかる作業が必要でしたが、今回提供を開始するサービスをご活用いただくことで、相場動向を予測する上でかかる個人投資家の皆様の手間や時間を大幅に軽減することができると考えています。

　なお、今回提供を開始するサービスについて開発前にSNS上で個人投資家の皆様向けにアンケートを実施したところ、非常に多くの方から「ぜひ提供してほしい」とのご意見をいただきました。本サービスへのニーズは非常に高く、多くの個人投資家の皆様にご活用いただけるものと考えています。

　マネックス証券は、従来よりお客様の最善の利益を図ること等を目的に業務運営や情報提供等を行っており、2017 年6月22日には「お客様本位の業務運営に関する方針」を発表しました。今後も個人投資家の豊かな資産形成に資するべく投資情報やサービスの拡充に努めてまいります。

※1 2018年10月15日現在、マネックス証券調べ。主要オンライン証券とは、SBI証券・カブドットコム証券・
松井証券・楽天証券・マネックス証券を示しています。

以 上

■投資部門別売買状況の提供イメージ

[画像: https://prtimes.jp/i/5159/258/resize/d5159-258-116410-1.jpg ]


詳細はマネックス証券ウェブサイト
（https://info.monex.co.jp/news/2018/20181023_01.html）をご覧ください。

【手数料等およびリスクについて】
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【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

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