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Unity、福井コンピュータと建設業界の次世代ソリューション開発の取り組みで提携を発表

PR TIMES / 2024年11月29日 15時30分

リアルタイム3Dを現場に即した活用しやすいソリューション開発に適用。開発支援と30名のUnityエンジニア育成サポートを提供。



[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/16287/287/16287-287-b7cb4220bb7599b3b1b6851f3df3b9a4-1920x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


クリエイターがゲームやインタラクティブな体験を構築し、成長させるためのツールを提供する世界有数のプラットフォームであるユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:松本 靖麿、以下、当社)は、福井コンピュータホールディングス株式会社(本社:福井県福井市、代表取締役:佐藤 浩一、以下、福井コンピュータ)と福井コンピュータグループに向け、 Unity のリアルタイム3D技術を活用したデジタルツインソリューションの開発体制の構築支援に関する提携を発表しました。

建設業界のDXが強く求められる中で、生産性、品質及び安全性を向上させ、業界全体のDXを加速させる技術として、現実世界の対象物をデジタル空間に忠実に再現する「デジタルツイン」の活用が求められております。デジタルツインの実現は、建設現場の状況をデジタル環境でリアルタイムに把握し、シミュレーションを可能とすることで、建設業界のDXを大きく前進させるものと期待されております。

Unityのリアルタイム3Dのテクノロジーを活用した、福井コンピュータのデジタルツインソリューションの開発支援を行います。また、30名以上の福井コンピュータのUnityエンジニアの育成をサポートします。

福井コンピュータは、デジタルツインが建設業界の生産性向上、品質向上、安全性向上に大きく貢献し、業界全体のDXを加速させることが期待されている状況の中で、デジタルツインの実現に不可欠なツールとして、Unityに注目しました。

今回の提携により、Unityエンジニアの育成に加え、 リアルタイム3D技術をより現場に即した活用しやすいデジタルツインソリューション開発に適用し、福井コンピュータホールディングスと建設分野のDXを強く推し進めてまいります。
福井コンピュータホールディングス株式会社について
建築、測量、土木などのコンストラクション分野に特化したCADソフトウェアの開発・販売を行っているソフトメーカーです。グループで展開する建築CAD、測量土木CAD、カスタマサポート、建築用パッケージソフトウェアは、当該分野において高いシェアを獲得しており、ICTの技術を活用して創造と革新を積み重ねることで、社会を支える建設業が力強く未来へと歩んでいけるよう支援しています。

ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社について
Unity [NYSE: U] は、モバイル、PC、コンソールから空間コンピューティングまで、複数のプラットフォームでゲームやインタラクティブな体験を創造、販売、成長させるための一連のツールを提供しています。ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社はUnityの日本法人です。詳細については、unity3d.jpをご覧ください。

※Unityおよび関連の製品名はUnity Technologiesまたはその子会社の商標です。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、連邦証券法で定義される「将来の見通しに関する記述」、特に Unity の計画、戦略、目的に関するものが含まれています。「信じる」、「可能性がある」、「するだろう」、「見積もる」、「継続する」、「意図する」、「期待する」、「計画する」、「予測する」、およびそれらに類似する表現は、将来の見通しに関する記述を特定することを意図しています。この将来の見通しに関する記述は、リスク、不確実性、および想定により影響を受けます。リスクが現実になった場合、または想定事項が誤っていたことが判明した場合、実際の結果は、将来の見通しに関する記述に暗示される結果とは大きく異なる可能性があります。Unity の業績に影響を及ぼす可能性のあるこれらのリスク、およびその他のリスクに関する詳細情報は、Unity が米国証券取引委員会(SEC)に提出した報告書に記載されており、その内容は Unity の投資家情報ウェブサイトで閲覧できます。本リリースに記載されている内容は、本リリースの日付時点のものであり、Unity は、法律で義務付けられている場合を除き、本リリースの日付以降、将来予想に関する記述を更新する義務を負うものではなく、現時点で更新する予定もありません。


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