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凸版印刷、空港で最先端の映像技術を活用し地域の魅力発信

PR TIMES / 2019年9月26日 22時40分

文化庁委託事業「令和元年度日本文化の魅力発信事業」において、仙台・広島・熊本の3空港で先端映像技術を駆使した地域文化資源の魅力発信

 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:麿秀晴、以下 凸版印刷)は、文化庁が推進する「令和元年度先端技術を活用した日本文化の魅力発信事業」を受託しました。

 訪日外国人観光客に向けて先端技術を駆使した日本文化の魅力発信を目的に、仙台空港(仙台国際空港株式会社、所在地:宮城県名取市、代表取締役:岩井卓也)・広島空港(広島空港ビルディング株式会社、所在地:広島県三原市、代表取締役社長:山本健一)・阿蘇くまもと空港(熊本空港ビルディング株式会社、所在地:熊本県上益城郡、代表取締役社長:新原昇平)の3か所の空港において、地域固有の文化資源を魅力的に発信する映像コンテンツの上映と、検索型のタッチパネルを活用した情報発信を2019年9月末から2020年3月末まで行います。
 仙台、広島、熊本の3空港が立地する地域は、近年、地震、津波や豪雨といった自然災害で大きな被害を受けました。本事業は、被災地の文化資源をコンテンツ化し展示することで、改めて被災地の地域資源の魅力を発信し、訪日外国人をはじめとした観光客の誘致を促し、消費拡大などによる地域活性化と復興への貢献を目指します。



[画像1: https://prtimes.jp/i/33034/293/resize/d33034-293-373041-0.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/33034/293/resize/d33034-293-879856-1.jpg ]

■文化庁「令和元年度日本文化の魅力発信事業」の背景と目的
 訪日外国人観光客数は2018年に3000万人を突破し、日本各地におけるインバウンド対策も進んでいることで今後更なる増加が見込まれています。増加する訪日外国人観光客に対して、滞在地域における満足度向上や再訪へ結びつけるため、日本の歴史・文化財や風景など地域固有の文化を公共施設等の効果的な場所で、先端技術を活用し日本文化の魅力を発信。これにより、観光客の誘致、消費拡大による地域活性化、さらには国内の観光基盤の拡充・強化を図ることを目的としています。
 本事業において、凸版印刷は、事業幹事会社として企画立案、映像コンテンツの制作・提供、広報、サイネージ提供、運営事務局、効果検証における調査など担い、仙台空港、広島空港、阿蘇くまもと空港において事業を推進します。

■仙台・広島・熊本空港における具体的実施内容
 日本文化の新たな魅力に出会うゲートウェイとして、仙台・広島・熊本の3空港において、先端映像技術を駆使し訪日外国人旅行者に向けて地域資源の魅力を発信するコンテンツの上映と情報発信を行います。

・4K高精細映像を活用したダイナミックな映像を上映
 凸版印刷が提供する30,000ショット以上の日本文化に関連する映像が蓄積された高品質4K映像コンテンツ集「Meet Japan!」の活用をはじめとして、地域の文化資源に関連する映像を各空港に設置されたサイネージで上映。訪日外国人観光客に対して旅前に日本文化に注目してもらえるきっかけづくりをします。

・検索型タッチパネルで文化財の情報をその場で発信
 シアター周辺に日本文化への関心がさらに広がる検索型タッチパネルを掲出します。検索した観光や文化財などの情報はスマートフォンで読み取りその場で保存することも可能で、旅中での訪問を促進・支援します。

■ 各空港における設置場所

[表1: https://prtimes.jp/data/corp/33034/table/293_1.jpg ]



■本事業の概要

[表2: https://prtimes.jp/data/corp/33034/table/293_2.jpg ]


※本事業紹介Webサイト https://kukoubunka.go.jp/

■凸版印刷のデジタル文化財を活用した地方創生支援への取り組み
 近年、自治体や商業施設などにおいて、市民意識の醸成や、訪日外国人をはじめとする旅行者の誘致による地域経済の活性化など、地方創生への取り組みが本格化しています。こうした中、VRやARなどの映像技術を活用して地域の文化遺産をデジタルアーカイブ化・コンテンツ化することで、歴史理解の促進や新たな観光資源として活用する取り組みが拡大しています。
 凸版印刷では、地域のさまざまな文化遺産などを人々が誇りを持てる観光資源として活用し、映像コンテンツの制作はもちろんのこと、臨場感と没入感を体験できるシアターなど、最新のデジタル表現技術を用いた、地方創生支援を展開しています。

* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。


以  上

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