楽天証券のスマホ向けトレーディングアプリ「iSPEED(R)」、米国株式の取引も可能に!
PR TIMES / 2020年3月12日 17時45分
‐主要ネット証券初!国内株・米国株が1つのアプリ、1つの画面で取引可能に‐
楽天証券株式会社(代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都世田谷区、以下「楽天証券」)は、2020年3月28日(土)より、スマートフォン向けトレーディングアプリ「iSPEED(R)」に、米国株式取引機能を追加することをお知らせします。※1
これにより、主要ネット証券で初めて※2、国内株式・米国株式の取引が1つのスマートフォン向けトレーディングアプリで行えるようになります。
楽天証券の「iSPEED(R)」は、株式取引に必要な株価・為替の情報や企業情報、ニュース、チャートの閲覧などから注文までを手元で簡単に操作できるiPhone、Android、iPadに対応したトレーディングアプリです。2010年のサービス開始以降、幅広い年齢層から支持を受け、2019年12月にはシリーズ累計326万ダウンロードを突破しています。昨今、スマートフォンで取引するお客様は増加傾向にあり、国内株式、FX、先物・オプションの取引のうち、「iSPEED(R)」経由での注文はそれぞれ78.5%、71.7%、56.9%※3を占めています。
このたび、お客様からのご要望にお応えし、スマートフォン向けトレーディングアプリ「iSPEED(R)」での米国株式取引が可能になることで、これまで以上に時間や場所を選ばず、いつでもどこでも米国株式の取引ができるようになります。
楽天証券は引き続き、お客様のニーズに即し、魅力あるサービスや商品を提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の資産形成に貢献してまいります。
楽天証券、「iSPEED(R)」米国株式取引の特徴※4
1.圧倒的な情報量!
企業情報、業績・予測、ニュース、銘柄情報(株式分割・併合等)全てが無料で閲覧可能です。
2.豊富なチャート機能!
1分から60分の分足や、日足、週足、月足それぞれのチャートを表示できるほか、テクニカルチャートや描画機能も搭載。リアルタイム株価※5の配信にも対応しています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/11088/305/resize/d11088-305-774611-0.png ]
3.お気に入りの同期が可能!
パソコンで登録したお気に入り銘柄は、リアルタイムで同期されるので、移行作業の必要がありません。また、国内株と米国株を1つのお気に入りページで管理ができるほか、“夜は米国株のみ表示”など、投資スタイルに合わせてカスタマイズが可能です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/11088/305/resize/d11088-305-598456-1.png ]
※「MARKETSPEED(R)」の登録銘柄は同期されません。
4.簡単な操作方法!Apple WatchやAndroidにも対応
国内株式の操作方法と同じく、必要最低限の項目を入力することで注文が可能です。また、米国株式の銘柄もApple WatchやAndroidウィジェットに対応するため、アプリを開くことなく、株価の確認ができるほか、プッシュ通知の設定も可能です。
[画像3: https://prtimes.jp/i/11088/305/resize/d11088-305-525801-2.png ]
※1:米国株取引機能が搭載されるのは、「iSPEED for iPhone/Android」のみになります
※2:主要ネット証券(口座数上位5社:auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順))で比較(2020年3月10日現在、楽天証券調べ)
※3:2019年10月1日から同年12月末日の期間、各「iSPEED(R)」経由で注文したユニークユーザー数をもとに楽天証券にて集計
※4:画面は開発中のイメージのため、今後、変更の可能性もあります
※5:リアルタイム株価の配信は別途申込みが必要です
以上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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