1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. プレスリリース

すららネット、スタディプラス株式会社と提携 「すらら」「ピタドリ」の学習記録を「Studyplus for School」に集約 

PR TIMES / 2021年1月25日 11時15分

他教材の進捗も把握可能に

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、スタディプラス株式会社(本社:東京都千代田区 代表取締役:廣瀬高志)と1月25日に提携しました。「すらら」「ピタドリ」の学習記録を「Studyplus for School」に集約し、生徒の学習活動を学習塾が全面サポートできるようになります。



[画像1: https://prtimes.jp/i/3287/316/resize/d3287-316-731701-2.png ]

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブ×AI 教材「すらら」「ピタドリ」を、国内では 約 2,100校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

すららネットとスタディプラスは、学習塾における先生の効果的な学習管理をサポートすることを目的とし、2021年1月に業務提携契約を締結しました。同社が提供する、生徒の学習記録データ集約ツール「Studyplus for School」との連携により、「すらら」「ピタドリ」の学習履歴や成績情報は自動で「Studyplus for School」に記録できるようになります。同時に、併用しているデジタル教材や紙教材などさまざまな教材の学習進捗、また生徒自身が学習管理SNS「Studyplus」に入力した学習記録も「Studyplus for School」上で一元管理できるようになります。

「すらら」「ピタドリ」は、先生や保護者が生徒の学習を把握し、サポートするための充実した学習管理機能を備えています。クラス全員の取り組み状況を一目で確認できるリアルタイムモニターや、クラス別・習熟度別など任意のグループごとに宿題や学習課題を配信することができる課題配信機能、自動作問・自動採点され、テスト結果から判定された復習箇所も個別に診断し配信できるテスト配信機能により、教科ごとに別々の先生が指導にあたる場合も、学習への取り組み具合や進捗を共有しながら生徒一人ひとりに合った学習計画を立案し、実行をサポートしてきました。一方、学習塾では近年「すらら」「ピタドリ」といったAI教材をはじめ、電子参考書、プログラミング教材、紙教材などさまざまな教材を併用しており、学習進捗や成績管理を別々のツールで管理することが、学習塾における業務負担増の一因となっていました。このたび、「すらら」以外の教材の学習進捗も「Studyplus for School」で把握することが可能となり、導入校における先生の学習管理の更なる高度化が実現します。

すららネットは、スタディブラスとの共同プラットフォームを新たに構築することにより、先生と生徒が学習状況を共有するのみにとどまらず、蓄積された学習データに基づくカウンセリング機能強化や保護者との連携強化をはじめ、「すらら」を利用している学習塾とともに、真の自立学習の支援、促進に力を入れていきます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/3287/316/resize/d3287-316-393022-3.png ]


すららネットは今後も、新しい学習体験を届ける事業活動を通じ、学習者に「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。

◆スタディプラス株式会社
2010年5月20日設立。学習管理SNS「Studyplus」、教育事業者向け学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」、電子参考書サブスクリプションサービス「ポルト」を運営。

◆Studyplus for School
学習管理アプリ「Studyplus」によって生徒の学習進捗を可視化し、先生のオフライン及びオンラインのコミュニケーションを支援する教育事業者向け学習管理プラットフォーム。

◆「Studyplus for School SYNC(シンク)」
デジタル教材と「Studyplus for School」のデータ連携を可能にするため、事業者向けに提供されるAPI。デジタル教材の利用・進捗状況といった学習データを「Studyplus for School」に集約することにより、先生の管理業務を軽減するとともに、紙・デジタルといった教材の種類にとらわれず生徒の学習データを容易に収集・分析することが可能となる。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

デイリー: 参加する
ウィークリー: 参加する
マンスリー: 参加する
10秒滞在

記事にリアクションする

次の記事を探す

エラーが発生しました

ページを再読み込みして
ください