主要ネット証券初、AIによる日本株銘柄の株価予測サービスを提供開始

PR TIMES / 2020年6月3日 9時5分

～「AI銘柄ナビ」が1か月後の株価の上昇・下落を予測～

　マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：清明祐子、以下「マネックス証券」）は、 2020年6月3日（水）に、株式会社MILIZE（本社：東京都港区、代表取締役社長：田中徹、以下「MILIZE」）の子会社である株式会社MILIZE INVESTMENT（本社：東京都港区、代表取締役：近藤健、以下「MILIZE INVESTMENT」）が作成したロジックに基づき、AIが過去の株価等を基に分析した株価予測「AI銘柄ナビ」（以下「本サービス」）の提供を開始いたしましたので、お知らせいたします。
　AIによる日本株銘柄の株価予測サービスの提供は、主要ネット証券※で初めてとなります。

■背景
　マネックス証券では2018年5月から、個人投資家の皆様がそれぞれの状況や目標に合った資産形成を行うためのシミュレーションツールである「マネックス・ライフプランシミュレーション」をMILIZEと共に開発、提供しています。
　この度、AIの更なる活用を目指し、新たなサービスを再びMILIZE並びにMILIZE INVESTMENTと開発いたしました。本サービスでは、AIがテーマに関連する銘柄をピックアップし、1か月後の株価が上昇するか下落するかを予測いたします。さらに、気になる銘柄をポートフォリオに登録することで、予測トレンドに変更があった場合、変更を通知するシグナルメールをお送りします。
　株式投資を始めてみたい方、銘柄選びや売買のタイミングにお困りの方が、人気のあるテーマからの銘柄探しや売買タイミングのヒントにAIを活用することで、お客様の銘柄選びや売買タイミングをサポートしていくことを目指します。

■概要・特長
（1）気になる銘柄をポートフォリオとして登録
　全ての上場銘柄が株価予測の対象です。その中から、キーワードやテーマごとに検索した銘柄を登録する
　ポートフォリオ機能があります。
　気になる銘柄をポートフォリオに登録し、一覧にすることができます。

（2）ポートフォリオ登録した銘柄のトレンド予測メールが受取れる
　「シグナルメールを受け取る」を「ON」にしておくと、ポートフォリオに登録した各銘柄の株価予測に
　変化があった場合、登録されたアドレスに、MILIZE INVESTMENTが変化を伝えるメールを送信します。

（3）パソコンからでもスマートフォンからでもご利用は無料
　当サービスは無料で利用でき、パソコンでもスマートフォンでも見やすいレイアウトで表示されます。マネック
　ス証券で口座をお持ちの方は銘柄詳細も閲覧することができ、そのまま取引画面に遷移することも可能です。

■画面イメージ

[画像: https://prtimes.jp/i/5159/335/resize/d5159-335-701786-0.png ]

■アクセス方法
　マネックス証券ウェブサイトTOPの商品ナビにある「株式取引」をクリックし、「株式（現物取引）」ページ内
中段にある見出し「マネックス証券の株式取引」の「投資情報」欄からアクセスすることができます。
　
　※ 2020年6月3日現在マネックス証券調べ。主要ネット証券は、au カブコム証券・SBI証券・松井証券・
　　楽天証券・マネックス証券を指します。

　詳細はマネックス証券ウェブサイト（https://info.monex.co.jp/news/2020/20200601_02.html）をご覧ください。

　今後もマネックス証券は、2018年11月にマネックスグループが発表したブランドステートメント「For Creative Minds」に掲げる、従来の枠組みを超えた新しい発想や視点に基づき、創造性を携えて、新しい「お金の未来」を常に提案してまいります。

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【手数料等およびリスクについて】
　マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく
　場合があります。
　また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、
　外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が
　生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきま
　しては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」
　「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第165号
　加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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