楽天証券、特許技術を用いた「ログイン追加認証サービス」の提供を開始

- 主要ネット証券初 画像を使った二要素認証で、より強固なセキュリティを実現 -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2021年9月19日（日）より、これまで以上に安心・安全な取引環境を提供すべく、ウェブサイトへのログイン時に、主要ネット証券初※となる画像を使った二要素認証を行う「ログイン追加認証サービス」の提供を開始することをお知らせします。



今回提供を開始する「ログイン追加認証サービス」は、バンクガード株式会社（本社：兵庫県南あわじ市、代表取締役　博士（工学）：藤井 治彦）のスーパーワンタイムパスワード（特許番号JP6005890）の技術を用いており、ログインID・パスワードを入力した後、ご登録いただいているメールアドレス宛に送信される画像を追加認証することで、ログインが可能となる二要素認証の仕組みです。二要素認証のパスワードは、一般的に数字が使われますが、0～9からなる10個の数字より数百種類の画像を採用することで、偽のログイン画面で複製することなどが難しくなるため、安全性の高い認証コードを生成でき、フィッシング詐欺などの防止に、より高い効果が期待されます。本サービスを利用することで、第三者にログインID・パスワードが知られた場合でも、不正アクセスのリスクを低減させることができます。

楽天証券では、昨今、金融機関におけるセキュリティ対策に注目が集まる中、常にお客様に安心・安全なお取引環境を提供すること、お客様の大切な資産と情報を守ることの重要性の観点から、現在提供しているセキュリティ対策の見直しおよび強化を日々進めています。特に、暗証番号や出金先金融機関の変更時、出金時など各種お手続きの際に、SMSによる二要素認証を行うほか、パソコン向け株式トレーディングツール「MARKETSPEED II(R)」へのログイン時に、スマートフォンの生体認証（指紋や顔）による二要素認証を採用するなど、様々な対策を行っています。さらに、ログイン時のセキュリティ対策強化の一環として、2021年4月には、ログインパスワードのルールをより複雑に、文字数を長く設定いただくように変更しました。今回、新たに「ログイン追加認証サービス」を提供することで、これまで以上に高いセキュリティ環境の実現を目指してまいります。

楽天証券は、今後もお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを、より一層安心・安全な環境で提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の資産形成・投資活動に貢献してまいります。

※：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2021年9月3日現在、楽天証券調べ）


■「追加認証サービス」のご利用イメージ
　（注）画面は開発中のイメージのため、今後変更の可能性もあります。また、本サービスは事前に利用設定が必要です。

STEP 1：ログインIDとパスワードを入力し「ログインする」をクリック
[画像1: https://prtimes.jp/i/11088/366/resize/d11088-366-c088d911e903b3918394-0.png ]


STEP 2：登録メールアドレス宛に届いた「認証コード」を確認
[画像2: https://prtimes.jp/i/11088/366/resize/d11088-366-ef25eb9af1cec7c453be-1.png ]


STEP 3：届いた「認証コード」を「総合口座ログイン（追加認証）」画面で順番通りに選択し、「認証する」ボタンをクリック
[画像3: https://prtimes.jp/i/11088/366/resize/d11088-366-93fccbacadc9ea5a3ee3-2.png ]



■ご参考
楽天証券セキュリティへの取り組みについてはこちらのページをご覧ください
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/security/measures/


以 上


【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社　（楽天証券ホームページ）
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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