「MONEX個人投資家サーベイ 2021年6月調査」
PR TIMES / 2021年6月15日 19時45分
~現状の日本マーケットに対する評価と期待感、他~
マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:清明祐子、以下「マネックス証券」)は、2021年6月4日から6月7日までインターネットを通じて、マネックス証券に口座をお持ちのお客様向けにアンケート調査(回答数1,055件)を実施しました。
今回、定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、特集として前回調査(2021年3月調査実施)に引き続き現在の日本マーケットに対する評価と期待感について調査しました。
<調査結果概要>
【特別調査】
1.現状の日本マーケットに対する評価と期待感
1-1.現在の日経平均株価への評価(前回2021年3月調査実施との比較)
[画像1: https://prtimes.jp/i/5159/378/resize/d5159-378-559498-1.jpg ]
現在の日経平均株価(調査実施時 29,000円程度)への評価を尋ねました。日経平均の水準は前回調査時とほぼ同じでしたが、「非常に高い」「高い」との回答を合わせ約51%と前回調査の約71%から大きく低下しました。一定期間同水準で推移していることで割高感が薄れたのかもしれません。
1-2. 過去最高値(38,957円)更新の可能性(前回2021年3月調査実施との比較)
[画像2: https://prtimes.jp/i/5159/378/resize/d5159-378-904483-2.jpg ]
日経平均が2022年末までに、1989年12月につけた史上最高値(38,957円)を更新すると思うか尋ねたところ、約73%が「上回らないと思う」と回答しました。前回調査の約66%からさらに比率が高まっています。
【定例調査~個人投資家の相場観について~】
2.日本、米国、中国のDIについて
今後3ヶ月程度の各国(日本、米国、中国)の株式市場に対する個人投資家の見通しは、日本株DIと米国株DIが前回調査から上昇した一方で、中国株DIは低下しました。割高感が解消したことなどが日本株DIや米国株DI上昇の理由と言えそうです。
【日本株DI】(2021年3月) 9→(2021年6月)24(前回比+15ポイント)
【米国株DI】(2021年3月)49→(2021年6月)65(前回比+16ポイント)
【中国株DI】(2021年3月)34→(2021年6月)23(前回比- 11ポイント)
※ DI:DI とは、相場が「上昇すると思う」と回答した割合(%)から「下落すると思う」と回答した割合(%)を引いたポイントです。DI がプラスとは、「上昇すると思う」と回答した割合が高く、DI がマイナスとは、下落すると思うと回答した割合が高いことを示します。
[画像3: https://prtimes.jp/i/5159/378/resize/d5159-378-242819-3.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/5159/378/resize/d5159-378-297136-4.png ]
3. 為替市場について
今後3ヶ月程度の米ドル/円相場の見通しについて、「円安になると思う」と回答した個人投資家の割合は47%と前回調査の56%から低下しました。「変わらないと思う」と回答した割合は13%増加し、「円高になると思う」と回答した割合は4%減少しました。足元の米ドル/円が109円~110円程度と、トレンドがなく小動きで推移したからと思われます。
【円安になると思う】(2021年3月)56% →(2021年6月)47%(前回比 -9%)
【変わらないと思う】(2021年3月)23% →(2021年6月)36%(前回比+13%)
【円高になると思う】(2021年3月)21% →(2021年6月)17%(前回比 -4%)
調査結果の詳細は添付の別紙レポートをご参照ください。
(グラフの数値は、小数点以下の計算により合計が必ずしも100.0%とならない場合があります。)
[画像5: https://prtimes.jp/i/5159/378/resize/d5159-378-561481-5.png ]
以上
添付:MONEX個人投資家サーベイ 2021年6月調査
【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。
投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、
一般社団法人 日本投資顧問業協会
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