【企業広報100人:最新アンケート】 広報3割が「動画のPR活用」に注目/ 3割が「ソーシャルメディア波及数」を効果指標に採用

PR TIMES / 2014年7月23日 10時31分

【調査結果トピックス】
・企業広報が注目しているPR手法、1位にソーシャルメディア拡散、2位に動画コンテンツ活用
・現状は商品を“マジメ”に紹介する動画利用が主流、今後は“話題化を図る”動画の活用検討も
・露出獲得を狙うメディア、3位のTVを除き上位はほぼWeb関連
・広報活動の指標に、3割がソーシャルメディア波及数を採用



 PR事業を手がける株式会社ベクトル(所在地:東京都港区 代表取締役:西江肇司、東証マザーズ上場:証券コード6058)の子会社 株式会社PR TIMES(代表取締役:山口拓己、以下PR TIMES)は、最新の広報トレンドの実情を把握すべく、企業の広報担当者を対象にアンケート調査を行い、101名から回答を得ました。

 調査結果によると、戦略PRが定番手法として根付き、ソーシャルメディア拡散を図る手法も定着しつつある中で、最近のトレンドとして動画コンテンツを活用したPRが注目を集めている様子がうかがい知れました。また、全メディアジャンルの中でもWebにおけるPRがその関心度合いを高めており、既に3割の広報担当はソーシャルメディア波及数を広報活動の効果指標としていることも明らかとなりました。


【調査概要】
調査名:企業広報アンケート調査
調査期間:2014年6月26日(木)~27日(金)
調査対象:企業広報101名 (サービス業23.8%、製造業21.8%、卸売・小売業9.9%、不動産業7.9%、医療・福祉7.9%、金融・保険業5.0%、教育・学習支援業5.0%、情報通信業4.0%、建設業3.0%、飲食・宿泊業3.0%、その他7.0%)
調査方法:インターネットを利用したアンケート調査


企業広報が注目しているPR手法、1位にソーシャルメディア拡散、2位に動画コンテンツ活用


【現在取り組んでいるPR手法】を尋ねると、1位「プレスリリース配信」(61.4%)、2位「商品が属すカテゴリ全体を対象とする啓発活動」(58.4%)、3位「ソーシャルメディア拡散を意図したPR」(54.5%)、4位「危機管理・リスク対応体制づくり」(53.5%)、同率5位に「PRイベント・記者発表会」「メディアキャラバン」(ともに52.5%)、と続きました。
 広報活動のベースとなる「プレスリリース配信」に次いで、2位には戦略PRが既に定番化したことを思わせる「カテゴリ全体の啓発活動」がランクイン、さらにこれも生活者を巻き込む情報流通として定着しつつある「ソーシャルメディア拡散」が上位に入りました。さらにリスクが多様化し危機意識の高まる「危機管理」がそれに続くかたちとなりました。

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