デルタ航空、エアバス社とボーイング社の機材を追加 旅行需要の回復を受けて
PR TIMES / 2021年7月14日 17時45分
https://news.delta.com/delta-add-airbus-boeing-aircraft-fleet-amid-travel-demand-recovery-JP
[画像: https://prtimes.jp/i/3358/426/resize/d3358-426-2e8173452bc69ca39682-0.jpg ]
デルタ航空は、保有機材の簡素化と近代化の一環として、中古のボーイング737-900ER型機を29機追加し、中古のエアバスA350-900型機を7機リースする契約を締結しました。36機の航空機の追加により、保有機材の簡素化と、規模、サイズ、持続可能性に焦点を当てた当社の機材リニューアル戦略を推進しつつ、燃料効率を改善し、顧客エクスペリエンスを向上します。
デルタ航空の最高経営責任者(CEO)のエド・バスティアンは次のように述べています。「これらの航空機は、デルタ航空の未来への投資です。パンデミックを乗り越えつつある今、デルタ航空の着実で革新的な機材リニューアル計画は、旅行需要の回復に伴う成長を確かなものにし、お客様の体験を向上し、持続可能性へのコミットメントをサポートするものです。」
新型コロナウイルスの感染拡大により、デルタ航空では保有機材を簡素化し、旧型で燃費効率の低いワイドボディ機、ボーイング777型機を18機と、ナローボディ機MD-88とMD-90型機の退役を、予定より早めることになりました。またパンデミックにより、新世代の航空機を魅力的な価格で追加する機会を得ることがでできました。
ワイドボディ機のリニューアルは、デルタ航空の回復に欠かせないものであり、デルタ航空に持続的な収益性と将来の成長をもたらすものです。デルタ航空のフラッグシップ機であるA350型機は、ワールドクラスの顧客エクスペリエンスを提供し、貨物輸送能力を高め、ユニットコスト(有効座席マイルあたりのコスト)を削減し、持続可能な未来に貢献します。
次世代航空機であるA350型機は、退役したB777型機に比べて、1席あたりの燃料消費量が21%少なくなっています。燃料効率の向上は、デルタ航空の二酸化炭素排出量削減のための継続的な取り組み、および「ネット・ゼロへのフライト」にとって最も重要です。また、ナローボディ機737-900ER型機29機の導入は、既存の保有機材を補完するものです。
デルタ航空は、エアキャップ社(AerCap)からA350型機をリースし、737-900ER型機のうち27機をキャッスルレイク社(Castlelake, L.P.)が運用するファンドから購入し、残りの2機の737-900ERは同じくキャッスルレイク社が運用するファンドから資金を調達します。両取引とも完了条件を満たす必要があります。航空機の納入は、2022年の第1四半期までに完了し、改装が済み次第運航を開始する予定です。
今回発表された7機のA350型機に加えて、デルタ航空は現在15機のA350-900型機を運航しており、20機を発注済みです。737-900ER型機については、29機が加わることで合計159機となります。
今回の契約は、デルタ航空が4月に決定し、来年から納入が始まるエアバスA321neo型機25機の追加に続くものです。A321neo型機は、デルタ航空の保有機材の中で最も一座席あたりのコストが低い航空機です。
将来の見通しに関する記述
このプレスリリースに記載されている記述のうち、歴史的事実でないもの(将来に関する当社の推定、期待、信念、意図、予測、目標、願望、コミットメントまたは戦略に関する記述を含みます)は、1933年米国証券法(改正)、1934年米国証券取引所法(改正)および1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)に基づく「将来予想に関する記述」とみなされます。このような記述は、結果を保証または約束するものではなく、そのように解釈されるべきではありません。すべての将来の見通しに関する記述には、多くのリスクや不確実性が含まれており、実際の結果が、将来の見通しに関する記述に反映されている、あるいは示唆されている推定、期待、信念、意図、予測、目標、願望、コミットメント、戦略と大きく異なる可能性があります。これらのリスクおよび不確実性には、新型コロナウイルス感染拡大が当社の事業に与える重大な悪影響、パンデミックへの対応のために多額の負債を負うことによる影響、当社の融資契約における財務制限条項およびその他の制限条項の不履行、当社の航空機の事故による影響、当社の情報技術システムにおける違反やセキュリティの不備、当社が依存している技術システムのセキュリティの違反や不備、当社の情報技術インフラの混乱などがありますが、これらに限定されるものではありません。情報技術インフラの混乱、事業運営における技術への依存、世界各地の航空会社との商取引関係およびこれらの航空会社に対する投資、当社が依存する第三者の事業または業績の著しい混乱の影響、無形資産または長期性資産の価値を十分に実現できないこと、労働問題、天候、自然災害および季節性が当社の事業に及ぼす影響、航空機燃料費、航空機燃料の入手可能性、モンローのトレーナー製油所における重大な賠償責任をカバーする保険の不履行または不能、再生可能燃料基準規制に関連する費用を含むトレーナー製油所に対する環境規制の影響、上級管理職、主要従業員および企業文化を維持する能力、重大な悪評にさらされることによるものを含む当社の評判およびブランドへの重大な損害、テロ攻撃や地政学的紛争の影響、航空業界の競争状況、当社が運航する主要空港でのサービスの中断や途絶、または当社が運航する航空機やエンジンの種類に関連した重大な問題、政府による広範な規制が当社の事業に及ぼす影響、環境規制や気候変動リスクが当社の事業に及ぼす影響、および当社が事業を行う市場における好ましくない経済・政治状況などです。
実際の結果と将来の見通しに関する記述との間に差異を生じさせる可能性のあるリスクや不確実性に関する追加情報は、2020年12月31日に終了した会計年度の年次報告書(Form 10-K)を含む、当社の米国証券取引委員会への提出書類に記載されています。将来見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点での当社の見解を示すものであり、法律で義務付けられている範囲を除き、更新する義務を負うものではありませんので、過度の信頼を置かないようご注意ください。
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