プラスチック削減への取り組みを積極的に推進 5年間で累計2.3万tのプラスチックをクローズドリサイクル！

PR TIMES / 2019年6月20日 15時40分

6月は環境月間。環境と自分との関係について考える良い機会です。キヤノンは、社会的な関心が高まっているプラスチックの削減に以前から注目し、積極的に取り組んでいます。2018年までの過去5年間で、使用済み製品から取り出され、製品の原材料としてクローズドリサイクル（※）されたプラスチック量は、キヤノングループ全体で累計23,342ｔ、リユースされた製品・部品量は累計15,941tとなりました。キヤノングループのプラスチック削減に向けた取り組みの一部についてご紹介します。
※ 回収した使用済みの自社製品を、自社製品の素材として再使用・再利用すること。

■ キヤノンの考える資源循環とは！？
キヤノンは、製品の小型・軽量化による省資源化に加え、回収した製品から新たな製品を作る「製品to製品」の資源循環を追求しています。中でも「キヤノンエコテクノパーク」におけるトナーカートリッジのクローズドループリサイクル、複合機のリマニュファクチュアリングの取り組みに力を入れています。
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■ 「キヤノンエコテクノパーク」ではこんなことに取り組んでいます！
～キヤノンエコテクノパークとは～
「キヤノンエコテクノパーク」は、キヤノングループの環境活動発信拠点として、2018年2月に茨城県坂東市に開所し、リサイクル技術を結集した「製品to製品」の高度な資源循環に取り組んでいます。「クリーン＆サイレント」をコンセプトに、最新鋭のシステムを導入したリサイクル工場と、ショールームで構成されており、環境学習の場としても利用されています。
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【施設に関する情報・お問い合わせ・見学の受付先】
https://global.canon/ja/environment/ecotechnopark/index.html

～最新鋭の自動リサイクルシステム～
レーザープリンター用トナーカートリッジの材料を繰り返し原材料として使用する「クローズドループリサイクル」を実現する最新鋭の自動リサイクルシステム「CARS-T：Canon Automated Recycling System for Toner Cartridge」を導入し、回収した使用済みカートリッジを破砕、自動分別し、主要素材であるプラスチックを高い純度で再生します。
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また、インクジェットプリンターの使用済みインクカートリッジの解体、粉砕、洗浄工程を一貫した自動化ラインで行う「CARS-I：Canon Automated Recycling System for Ink Cartridge」も導入しています。

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～複合機のリマニュファクチュアリング～
回収した使用済みの機器を部品レベルまで分解し、最適な技術を用いて洗浄、清掃します。厳密な再生基準に従って、劣化・摩耗部品などを交換し、新しい部品のみで生産される機器と同じレベルの生産・検査ラインで、品質を新品同等にまで高めて出荷しています。「imageRUNNER ADVANCE」をリマニュファクチュアリングした製品は、日本では「Refreshed」シリーズとして商品化しています。例えば「imageRUNNER ADVANCE 6265-R」は、製品総重量の86.6％がリユース部品で構成されています。

～小学生を中心とした環境学習の場～
キヤノンの取り組みを紹介するショールームや、工場見学ルートを整備し、次世代を担う子どもたちに、実物を「見ながら・触れながら」資源循環の重要性を学べる環境教育の場として活用しています。

■ 使い捨てプラスチックの削減に向けた身近な取り組みをご紹介！
昨今、廃プラスチックによる海洋汚染が世界的な問題として議論されています。キヤノンもプラスチックの削減に向けて、身近なところからさまざまな取り組みを進めています。例えば、この春より、本社を皮切りに、カフェテリアで提供されるストローやカップを、環境に配慮した生分解性ストローや紙製のカップにするなど、使い捨てプラスチックから代替品への切り替えを進めています。あわせてマイボトル利用の呼びかけを行っています。

■ 環境省主催「プラスチック・スマート」に参画しています。
キヤノンは環境省が主催する「プラスチック・スマート（※）」の考え方に賛同し、同キャンペーンにも参画しています。キヤノンは今後も循環型社会の実現に向けた取り組みを進め、持続可能な社会の実現に貢献し、美しい地球と豊かな自然を未来につないでいきます。

※ 「プラスチック・スマート」は、プラスチックによる海洋汚染問題の解決に向け、「プラスチックとの賢い付き合い方」を進め、広めるために環境省が推進しているプロジェクトです。さまざまな企業や団体の取り組みを募り、世界中に発信していくことで、海洋プラスチックゴミ問題の解決への動きを加速させることを目的としています。

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