【外国株式取引口座数300万口座達成記念！】口座開設後最大2カ月間の米国株式取引手数料を無料とするプログラム開始のお知らせ

PR TIMES / 2021年6月21日 18時15分

～「米国株式・ETF定期買付サービス」手数料上限を20ドル⇒1ドル(税抜)とするキャンペーンも実施～

　株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：高村正人、以下「当社」）は、外国株式取引口座数300万口座達成を記念して、2021年7月1日（木）に、証券総合口座開設後最大2カ月間の米国株式の市場への通常注文時※1の取引手数料を無料とする「【Wow！株主デビュー！】米国株式手数料Freeプログラム」を開始しますので、お知らせします。
　また、2021年7月9日（金）から2021年7月30日（金）まで、多くのお客さまからご好評いただいております「米国株式・ETF定期買付サービス」において、エントリーいただいたお客さまの買付手数料の上限をキャッシュバックにより20ドル（税抜）から実質1ドル（税抜、1.1ドル（税込））へ大幅に引き下げる「米国株式・ETF定期買付手数料が実質最大1ドル！キャンペーン」も実施します。
　さらに、2021年6月22日（火）に、米国株式の取扱銘柄を200銘柄超追加します。これにより、当社の取扱銘柄数は主要ネット証券最多※2の4,200銘柄超（ETF・ADRを含む）となる見込みです。

　当社は、個人投資家の皆さまの米国株式投資へのニーズにお応えするべく、本年4月の米国株式取引専用のスマートフォンアプリ「SBI証券　米国株アプリ」の提供をはじめとして、毎日・毎週・毎月の好きなタイミングで一定株数または一定金額で定期的に米国株式・ETFの買付ができる「米国株式・ETF定期買付サービス」や、上場初日から当社が取り扱う予定のIPO銘柄の情報を素早くキャッチできる「IPOスピードキャッチ！（米国・中国）」、米国株式を貸し出すことで貸株金利を受け取れる「米国貸株サービス（カストック【Kastock】）」の提供など、サービスの拡充に積極的に取り組んできました。

　このたびの「【Wow！株主デビュー！】米国株式手数料Freeプログラム」および「米国株式・ETF定期買付手数料が実質最大1ドル！キャンペーン」の実施により、これまで以上に多くの個人投資家の皆さまに、資産運用の選択肢の一つとして、当社の米国株式取引の活用をご検討いただけるものと期待しています。
　当社は、今後も「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」を提供するべく、商品・サービスの拡充に努めていきます。

※1　米国株式の市場への注文（指値・成行・逆指値）が「米国株式手数料Freeプログラム」による手数料無料の対象となります。「米国株式・ETF定期買付サービス」による買付注文は対象外となりますのでご留意ください。
※2 比較対象範囲は、主要ネット証券5社のうち米国株式を取り扱うSBI証券、楽天証券、マネックス証券（順不同）の3社の比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券（順不同）を指します。（2021年6 月21日（月）時点、当社調べ）

■「【Wow！株主デビュー！】米国株式手数料Freeプログラム」の概要

[画像1: https://prtimes.jp/i/7957/452/resize/d7957-452-246713-0.png ]

※　プログラムの詳細は当社WEBサイトをご確認ください。

■「米国株式・ETF定期買付手数料が実質最大1ドル！キャンペーン」の概要

[画像2: https://prtimes.jp/i/7957/452/resize/d7957-452-880947-1.png ]

※　キャンペーンの詳細は当社WEBサイトをご確認ください。

＜金融商品取引法に係る表示＞
商号等　：株式会社SBI証券　金融商品取引業者
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本STO協会

＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

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