オンラインでのセカンドオピニオン提供経験医は11％のみ

～乳がんのセカンドオピニオン提供について、簡易Web調査「TenQuick」で実施～　患者さんにメリットあるものの、必要性については医師の意見は分かれる



株式会社インテージヘルスケア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：仁司与志矢）は、全国の乳腺外科の医師を対象に、「乳がん患者のオンラインでのセカンドオピニオンについての調査」を簡易Web調査（TenQuick）にて行いました。
乳がんの特徴として他のがん種に比べると、情報収集に熱心とされる若い女性患者の割合が多く、セカンドオピニオンの依頼が比較的多い疾患と考えられます。
新型コロナウイルス感染症の拡大を一つのきっかけとして、オンライン診療を開始する医療機関が増加する中、オンラインによるセカンドオピニオンへの期待も高まることが考えられます。
本調査結果から明らかになったセカンドオピニオンの提供実態や医師の考えを元に、今後の課題などを考察します。


＜調査結果のポイント＞


新型コロナウイルスの流行前と比較して、乳がん患者さんがセカンドオピニオンを希望する割合が減少したと34％の医師が回答
セカンドオピニオンの実施方法は、89％が対面のみ、オンラインを含む方法は11％
オンラインによる提供について医師の考えは分かれるものの、今後の必要性を感じている医師は一定数いる。「遠方でも受けやすい」「感染リスクの軽減」「患者・家族側の身体的負担が少ない」などのメリットがあり、今後の有効な手段の一つになり得るのではないか



セカンドオピニオンの提供経験がある乳腺外科医の34％が、コロナ禍以降に希望者が減少したと感じている

[画像1: https://prtimes.jp/i/1551/546/resize/d1551-546-0d73cc804add106405ff-0.jpg ]



[画像2: https://prtimes.jp/i/1551/546/resize/d1551-546-f5965f6e717dd8d9c4e9-1.jpg ]



本調査の対象となった乳腺外科の医師に、セカンドオピニオンを提供した経験があるかを確認したところ、現在勤務している医療機関での経験は78％、それ以外の施設では9％で、合計87％の医師が経験があると回答しています。
これら提供経験があるとする医師の34％（※1）は、新型コロナウイルス感染症の流行前と比べて、自身の診療する患者さんにおいてセカンドオピニオンを希望する割合が減少したと回答しました。

※1:「減少した」「やや減少した」と回答した割合の合計


セカンドオピニオンの提供方法は89％が対面のみ、オンラインを含む方法は11％

[画像3: https://prtimes.jp/i/1551/546/resize/d1551-546-e99d582c0c643e87caf5-2.jpg ]


セカンドオピニオンの提供方法については、コロナ禍の状況のように医師との対面が難しい場合では、オンラインという選択肢も考えられます。
しかしながら、実際に現在勤務している医療機関または直近でセカンドオピニオンの提供経験があった勤務施設での実施方法は、対面のみが89％で、オンラインを含む方法は11％と少ない結果でした。


オンラインでの実施について医師の考えは分かれるが、今後の必要性を感じている医師は一定数いる

[画像4: https://prtimes.jp/i/1551/546/resize/d1551-546-83cff28d37b3439042fb-3.jpg ]


今後のオンラインでのセカンドオピニオンの提供の必要性について確認したところ、必要だと思う医師が34％、必要だと思わないが38％でした（※2）。現時点では医師の考えが分かれていることがわかります。

※2：「必要だと思う」「やや必要だと思う」と回答した割合の合計、および「必要だと思わない」「あまり必要だと思わない」と回答した割合の合計

[画像5: https://prtimes.jp/i/1551/546/resize/d1551-546-f4a7b19c978c4a26f9c0-4.jpg ]


今後オンライン実施の必要性があるとする医師にその理由を確認したところ、「遠方の医療機関で受けやすくなる」が94％と最も多い結果となりました。次いで「他の疾患の感染リスクを少なくすることができる」「患者・家族側の身体的な負担が少ない」となっており、新型コロナウイルス感染症に直接関連しない項目についても、患者さんのメリットが上位の理由として挙げられています。

乳がん患者さんが治療を進めるにあたってセカンドオピニオンを検討する際、ほかの専門医療機関が遠方にあることや、感染リスク、身体的負担などが躊躇する要因になっているとしたら、オンラインによる実施は有効な手段の一つとなります。一方、今後もオンラインでの実施の必要性を感じていない医師も一定数いることから、医師の懸念や不安を感じる点を把握し、状況を改善していくことも必要であると考えられます。


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調査概要
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[表: https://prtimes.jp/data/corp/1551/table/546_1_cf978ec479de0c8045c5f99686e510f6.jpg ]



【株式会社インテージヘルスケア】　https://www.intage-healthcare.co.jp/
株式会社インテージヘルスケアは、ヘルスケア領域のマーケティングリサーチおよび医薬品開発・製造販売後調査・安全性業務支援をコアビジネスと位置付けています。インテージグループのヘルスケア領域を担う各社（※）と一体となり、ソリューションを提供。それにより、ヘルスケア領域のあらゆる課題に対して、「医療消費者」起点のデータの価値化による、最適な意思決定をサポートしていきます。
株式会社インテージヘルスケアは2019年4月、株式会社アスクレップと株式会社アンテリオが経営統合し、スタートしました。
※ 株式会社協和企画、株式会社インテージリアルワールド、株式会社プラメド、Plamed Korea Co., Ltd.


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