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エネファームや蓄電池を活用した「わが家の電気おすそわけエコプロジェクト」を開始します!

PR TIMES / 2021年7月3日 13時29分

東京ガスは、家庭用燃料電池「エネファーム」【*1】や蓄電池を導入されるお客さまを対象に「わが家の電気おすそわけエコプロジェクト」を開始し、2021年7月1日より参加者を募集します。
エネファームや蓄電池の電気を「おすそわけ」することで明るくエコな未来を一緒に創っていきませんか?



[画像1: https://prtimes.jp/i/21766/562/resize/d21766-562-61933d79bd9483313f0a-0.png ]



「わが家の電気おすそわけエコプロジェクト」とは

エネファームや蓄電池を活用したバーチャルパワープラント(VPP)【*2】を構築し、再生可能エネルギーの出力変動の吸収や大型発電所の一時的な供給力不足の補完を行うことにより、安定的かつ効率的な電力システムの実現を目指すお客さま参加型のプロジェクトです。

プロジェクト期間中は、東京ガスがエネファームや蓄電池の遠隔操作を行いますが、お客さまは普段通りお過ごしいただけます。また、プロジェクトへの参加費や機器の操作に伴う通信費は一切かかりません。

<プロジェクトの概要>
■対象:
1.パナソニック社製エネファーム2021年度モデルを新規購入いただく全国のお客さま
2.京セラ社製蓄電池(機種指定あり)を購入済みの東京ガスエリア【*3】のお客さま
■プロジェクト期間:
2021年7月~2025年3月(※東京ガスエリア以外の場合は、2022年3月までとなります。)
■応募方法:
1.[エネファーム]東京ガスライフバル・エネスタ等の販売店【*4】から対象のエネファームご購入時にご案内します。所定のお申込書に必要事項をご記入の上、2021年12月24日正午までに販売店にご提出ください。なお、本プロジェクトに参加いただけるお客さまには、5万円/台の補助金【*5】が交付されます。
2.[蓄電池] 対象となるお客さまに蓄電池を販売させていただいた会社よりご案内します。


VPP活用のイメージ

■系統の電気が足りないとき
夜間や雨天時など再生可能エネルギーの発電量が少なく、系統の電気が足りないときは、エネファームの発電を増やす、または蓄電池の放電を促すことで、お客さまのご家庭で余った電気を「おすそわけ」いただきます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/21766/562/resize/d21766-562-65ecd24d27d9691c7b52-1.png ]

■系統の電気が余っているとき
晴天時など再生可能エネルギーの発電量が多く、系統の電気が余るときは、エネファームの発電を抑制する、または蓄電池の充電を促すことで、系統の電気を優先的にご使用いただきます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/21766/562/resize/d21766-562-be2b773774c244e0b28d-2.png ]

「わが家の電気おすそわけエコプロジェクト」では、全国数千台のエネファームや蓄電池の力を合わせることで電力負荷の平準化、再生可能エネルギーの普及拡大に貢献します。エネルギー資源の乏しい日本においてエコな未来の実現に向けたキーワードは「わが家の電気をおすそわけ」です。1人でも多くのお客さまのご参加をお待ちしております。

お問い合わせ
■本プロジェクト全般について
 マイホーム発電フリーダイヤル
 TEL:0120-593039 (受付時間/月~土曜日 9:00~19:00、日曜日・祝日9:00~17:00)
■エネファームの購入について
 東京ガスライフバル・エネスタ等の販売店までご連絡ください。

*1:省エネ・省CO2といった環境性に加え、電力のピークカットにも貢献する高効率なコージェネレーション(熱電併給)システム。東京ガス(株)・大阪ガス(株)・ENEOSホールディングス(株)の登録商標。
*2:情報通信技術等により、分散型エネルギーリソースを統合的に制御し、あたかも一つの発電設備のように機能する仮想発電所のこと。
*3:エネファームで応募の場合、東京ガスの13A供給エリア(東彩ガス地区、東日本ガス地区、日本瓦斯(ニチガス)真岡地区を除く)を指します。蓄電池での応募の場合、東京電力パワーグリッド株式会社による送配電エリア(離島を除く)を指します。詳しくは販売店または東京ガスにご確認ください。
*4:東京ガスエリア以外のお客さまはお近くのエネファーム販売店にお問い合わせください。
*5:経済産業省資源エネルギー庁の補助事業である令和3年度蓄電池等の分散型エネルギーリソースを活用した次世代技術構築実証事業費補助金(再生可能エネルギー発電等のアグリゲーション技術実証事業のうち分散型エネルギーリソースの更なる活用に向けた実証事業)のこと。2021年2月10日までに1回以上の遠隔操作にご協力いただくことが要件になります。申請額が予算額を超過するなどの理由により、補助金が交付されないことがあります。


※この内容は、東京ガスホームページの企業情報>ニュース>「お知らせ」にも掲載しています。
https://www.tokyo-gas.co.jp/news/index.html

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