第17回石垣島マラソンの運営支援について

e-SHARE石垣による電動スマートスクーター17台の無償提供

石垣市（本庁：沖縄県石垣市、市長：中山義隆）と住友商事株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員 CEO：兵頭 誠之、以下「住友商事」）は、石垣島のエコアイランド化推進の取り組みとして、住友商事の100パーセント子会社である株式会社e-SHARE石垣（以下「e-SHARE石垣」）を通じて台湾・gogoro社製バッテリー交換式電動スマートスクーター（以下「スマートスクーター」）のシェアリングサービス『GO SHARE』を展開しています。このたび、1月27日に開催される第17回石垣島マラソンの運営支援として、スマートスクーター17台を無償貸与することが決まりました。



石垣島マラソンは、石垣市などが主催する日本最南端のフルマラソン大会です。2018年実績で申込者数は5,000名を超え、県外からの参加者は約2,200名、海外からの参加者は約180名を数える一大イベントです。2003年の第1回大会から今年で第17回目を迎えます。住友商事による同マラソン大会への車両提供は昨年に続き今年で2回目となります。スマートスクーターは、監察・巡回救護を行う隊員の移動手段として活用され、ランナーの緊急時に備えるとともに、環境にやさしい大会運営に貢献します。

『GO SHARE』は、スマートスクーターと、石垣島内5か所に設置されている交換式バッテリー用充電ステーションを用いたシェアリングサービスです。スマートスクーターは電気によるモーター駆動のため排気ガスを排出せず走行可能であり、石垣市庁舎前および伊原間に設置されている2か所の充電ステーションには、太陽光パネルが導入されており、CO2削減にも積極的に取り組んでいます。

石垣市と住友商事は、石垣市が目指す「新たな価値の創造による″持続可能な発展″を目指した島づくり」に取り組んでいます。石垣市と住友商事は、『GO SHARE』や新たなサービスを通じて石垣島が世界に誇る自然環境の保全に一層の貢献をしていくとともに、今後もクリーンエネルギーや先端技術を活用した、魅力ある観光資源を発掘・育成していきます。


＜参考資料＞
■昨年大会でのスマートスクーターによる巡回救護の様子
[画像1: https://prtimes.jp/i/726/574/resize/d726-574-847048-0.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/726/574/resize/d726-574-749814-1.jpg ]



■株式会社e-SHARE石垣の公式HP
https://www.ridegoshare.jp/

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