特集　災害は伝わったか

PR TIMES / 2018年11月9日 9時40分

「月刊Journalism」１１月号発売!

　株式会社朝日新聞社（代表取締役社長：渡辺雅隆）は１１月９日、「月刊Journalism」の２０１８年１１月号を発行しました。

[画像: https://prtimes.jp/i/9214/603/resize/d9214-603-266134-0.jpg ]

　特集は「豪雨水害、台風、地震……。被害が相次ぐ日本　災害は伝わったか」です。７月の西日本豪雨をはじめ、相次ぐ台風の上陸や地震など多くの災害が日本を襲いました。その中でメディアは住民に危険性を正しく伝えることが出来たかどうかを検証しました。
　まず、西日本豪雨の被災地となった岡山県、広島県、愛媛県のメディアに現場の状況や問題点を報告してもらいました。ＲＳＫ山陽放送報道部長の山下晴海さんは、広域の災害で取材者同士が情報を共有する大切さを訴えました。また、行方不明者の氏名について「報道することで安否確認が進んだ」と実名報道の重要さを指摘しました。
　中国放送ラジオ局次長兼編成業務部長の金尾雅彦さんは、聞き慣れたラジオ・パーソナリティーの声で伝える災害情報だからこそリスナーに届いたと感じました。中国新聞社論説主幹の佐田尾信作さんは、住民意識を高めるための息の長い報道の必要性を説いています。
　また、静岡大学防災総合センターの牛山素行教授には西日本豪雨報道を検証してもらい、災害時の物流については流通経済大学流通情報学部の矢野裕児教授が、災害時のＳＮＳの問題は東北大学災害科学国際研究所の佐藤翔輔准教授が分析しています。
　報道発表の変遷について、気象庁の担当官３人による座談会も掲載しました。

　「月刊Journalism」は２００８年１０月、研究誌をリニューアルする形で創刊。「過労死しないために」（２０１８年５月号）、「ＡＩと社会」（同７月号）、「ジャーナリズムへの誘い」（同１０月号）などさまざまな社会問題にジャーナリズムの観点から切り込んでいます。定価８００円（税込み）、年間購読料は８８００円（税・送料込み）。全国の書店、ネット書店、ＡＳＡ（朝日新聞販売所）で注文によってお求めいただけます。

【朝日新聞社ジャーナリスト学校】
2006年に発足。入社1、2、3年目の若手記者向けの研修を中心に、中堅やベテランの記者にも「学ぶ場」を提供しています。自治体財政、医療といったテーマ別研修も開き、他のメディアにも参加を呼びかけています。
◆公式サイト　http://www.asahi.com/shimbun/jschool/
◆ツイッター　http://twitter.com/asahi_jschool

〈お問い合わせ〉
朝日新聞社ジャーナリスト学校
TEL 03-3545-0131（代表）

企業プレスリリース詳細へ
 PR TIMESトップへ