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freee、東京レインボープライド2022協賛・ブース出展のお知らせ

PR TIMES / 2022年4月22日 19時40分

■マジ価値サマリー(このお知らせでお伝えしたいこと)
・freeeは、4月22日(金)~24日(日)に開催するLGBTQ関連イベント「東京レインボープライド2022」に協賛、ブース出展します
・freeeは2018年にダイバーシティ推進室を発足し、全従業員を対象にした研修の他、就業規則も同性パートナーがいることを前提に作成するなど自分らしく働ける環境構築をしています
・2017年の初出展から4回目の出展。ダイバーシティ推進室が中心となり、Ally企業として皆さまとイベントでお会いできるのを楽しみにしています



[画像1: https://prtimes.jp/i/6428/857/resize/d6428-857-eb04cb8e62e9711f6ad2-0.png ]

freee株式会社(本社:東京都品川区、CEO:佐々木大輔、以下「freee」)は、特定非営利活動法人東京レインボープライドが主催する、アジア最大級のLGBTQ関連イベント「東京レインボープライド2022」に協賛し、 4月22日(金)~4月24日(日)に代々木公園で開催される「プライドフェスティバル」にブースを出展いたしますことをお知らせします。
コロナウイルスにより開催が見送られていた本イベント。freeeは2017年の初出展から4回目の出展となりますが、ダイバーシティ推進室を中心に、LGBTQ +当事者たちに共感し寄り添いたいと考え支援する「Ally(アライ)企業」として皆さまとお会いできるのを楽しみにしています。

■freeeのLGBTQ+の取り組みについて ~就業規則も同性パートナーがいることを前提に作成~
 freeeは2018年にダイバーシティ推進室を発足し、LGBTQ+だけではなく「すべてのfreeers(freeeで働く従業員のこと)が自分らしく、最大のパフォーマンスを発揮できる組織へ。」を掲げながら継続的にDEI(Diversity/Equity Inclusion)に取り組んでいます。
 最近では婚姻の平等に賛同する、Business for Marriage Equalityにも賛同しています。
就業規則は同性パートナーがいる従業員が在籍していることを前提に作成、結婚祝いや住宅手当も同性パートナーとの申請が可能です。また、社内SNSではLGBTQ+とAllyからなるコミュニティグループも存在しています。

また、入社時にインターンやアルバイトを含む全従業員にダイバーシティ研修を実施、LGBTQ+のメンバーも同じ仲間であることも伝えています。
8年連続ランクインしているGreat Place to Work(R)主催「働きがいのある会社ランキング」では、働きがいポイントTOP3のうちに「性的指向に関係なく正当に扱われている」という記述があることからも、フラットな社風は伝わるかもしれません。
[画像2: https://prtimes.jp/i/6428/857/resize/d6428-857-b203b1324fb66149f61f-1.png ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/6428/857/resize/d6428-857-4402011933603bfc7654-2.png ]

■freeeオリジナルフォトブースで一緒に写真を撮ろう!
当日ブースでは、freeeのレインボーツバメと一緒に写真が撮れるフォトブースを展開予定です。freeeが大切にしている価値観を少しでも感じてもらいに会場のブースに来て頂けたら嬉しいです。
当日はfreeeで働く当事者やAllyメンバーたちがブースにて皆さんをお待ちしています。

freee紹介ページ
https://tokyorainbowpride.com/sponsor/freee051/

[画像4: https://prtimes.jp/i/6428/857/resize/d6428-857-c72784e631980eee896e-4.png ]



東京レインボープライド2022については下記サイトをご覧ください。
https://tokyorainbowpride.com/

■freee株式会社 概要
会社名  freee株式会社(登記名:フリー株式会社)
代表者  CEO 佐々木大輔
設立   2012年7月9日
所在地  東京都品川区西五反田2-8-1 五反田ファーストビル9F
https://corp.freee.co.jp/

freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、だれもが自由に経営できる統合型経営プラットフォームを実現します。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。

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