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7割以上の企業が「社員のスキルアップ支援」を実施。「資格取得支援を拡充し、社員の学び直しの意欲を高めている」「スキル習得支援を通して、生産性を高めたい」の声

PR TIMES / 2022年5月9日 11時45分

「社員のスキルアップ支援」の実施について、企業の人事担当者にアンケートを実施しました。

株式会社学情(本社:東京都千代田区)は、企業の人事担当者を対象に、社員のスキルアップ支援に関するアンケートを実施しました。社員のスキルアップ支援について、7割以上の企業が「取り組んでいる」と回答しています。社員のスキルアップ支援で取り組んでいることは、「資格取得支援」が73.6%で最多。次いで、「社内研修の実施」72.6%、「社外研修の活用」59.4%が続きました。「資格取得支援を拡充し、社員の学び直しの意欲を高めている」「スキル習得支援を通して、生産性を高めたい」などの声が寄せられています。



【TOPICS】
(1) 「社員のスキルアップ、学び直し」を支援している企業が7割超
(2) 社員のスキルアップ支援で実施していることは「資格取得支援」が最多。次いで「社内研修の実施」
(3) 生産性の向上のために取り組んでいることは「社員のスキルアップの支援」が最多

【調査の背景】
終身雇用が当たり前でなくなりつつあることや、DXの推進を受け、リスキリングへの関心が高まっています。学情が実施した調査は、20代の8割が「リスキリングに関心がある」と回答しました。新しい知識や技術の習得のために学習することへの関心が高まっていることを受け、社員のスキルアップの支援に関する、企業の取り組みを調査しました。

(1) 「社員のスキルアップ、学び直し」を支援している企業が7割超

[画像1: https://prtimes.jp/i/13485/868/resize/d13485-868-289a01e14fd193999009-0.png ]

社員のスキルアップ、学び直しに関する支援を「実施している」と回答した企業が72.9%に上りました。

(2) 社員のスキルアップ支援で実施していることは「資格取得支援」が最多。次いで「社内研修の実施」

[画像2: https://prtimes.jp/i/13485/868/resize/d13485-868-8c3432ce5d7a6d86a2e7-1.png ]

社員のスキルアップ支援で取り組んでいることは、「資格取得支援」が73.6%で最多。次いで、「社内研修の実施」72.6%、「社外研修の活用」59.4%が続きます。

(3) 生産性の向上のために取り組んでいることは「社員のスキルアップの支援」が最多

[画像3: https://prtimes.jp/i/13485/868/resize/d13485-868-81c52c0a2984c78a02a9-2.png ]

生産性の向上のために取り組んでいることは、「社員のスキルアップの支援」が47.3%で最多。次いで、「コミュニケーションツールの導入」41.3%、「会議の実施方法の工夫」39.5%が続きました。「オンライン会議システムやチャットツールを導入し、生産性の向上を図っている」「業務効率化のための研修を実施している」「資格取得支援を拡充し、社員の学び直しの意欲を高めている」などの声が寄せられました。

■調査概要
・調査対象:企業人事担当者
・調査方法:Web上でのアンケート
・調査日:2022年4月19日~4月22日
・有効回答数:397件
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。

■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。18年前から「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の「ダイレクトリクルーティングサイト会員数2年連続No.1・就職情報サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」や、会員数180万名の「20代が選ぶ、20代向け転職サイト3年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。2021年11月に創業45周年を迎えました。
また日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会/日本就職情報出版懇話会 代表幹事会社]
https://company.gakujo.ne.jp

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