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オンライン展示会:「新価値創造展2021オンライン」 ―国内より約350社・機関が出展し12月1日10時より開催―

PR TIMES / 2021年11月30日 16時15分

オンライン開催×リアル開催でビジネスコミュニケーション最大化!



[画像: https://prtimes.jp/i/21609/873/resize/d21609-873-b490025fea9e545f6cb9-0.jpg ]


独立行政法人中小企業基盤整備機構(略称:中小機構、所在地:東京都港区、理事長:豊永 厚志)は、全国の中小企業が持つ優れた製品・技術・サービスを展示し、オンライン上でビジネスマッチングを行う「新価値創造展2021オンライン」(URL:https://shinkachi-portal.smrj.go.jp/shinkachi2021/online/)を、12月1日(水曜)から12月24日(金曜)までの24日間にわたり開催いたします。
来場者や出展者同士の出会いによる異業種連携や、ユニークな発想による新商品の開発などを通じた“新価値”を見出すことで、中小企業の販路開拓や市場創出を支援することを目的とした展示会です。異業種の企業等が集まる場だからこそ、従来の発想とは異なる製品・技術・サービスの組み合わせや斬新なアイデアが生まれやすく、新たな事業展開や企業の規模を超えた共創へと繋がる可能性を秘めています。
12月1日から始まるオンライン展示会「新価値創造展2021オンライン」についてご紹介いたします。

■どこからでもアクセスが可能なオンライン展示会
コロナ禍において、リアルの場での販路開拓が限られる中、距離や時間の制約を受けないオンラインの特性を活かし、「新価値創造展2021オンライン」では、リアル会場に来場できない方に対して約350社・機関の製品・技術・サービスの検索、資料ダウンロード、出展者へのメール問い合わせ機能やZoomを活用した商談機能をご用意しています。
また、より多くの方にオンライン展示会をお楽しみいただくため、オンライン展示会のみで公開する講演も用意しております。オンライン展示会の後半には、リアル展示会で収録した各ステージ講演や招待展示(特別展示)などをいつでもどこでも何度でもご覧いただくことが可能です。

■リアル展示会との併用でビジネスマッチングが相乗的に加速
新価値創造展2021は、オンライン展示会とリアル展示会を連動させたハイブリッド展示会として開催します。それぞれのメリットを活かし、より良質かつ、スピード感のあるビジネスマッチングをご利用いただけます。

●具体的な活用例
・12/1(水曜)~12/7(火曜) オンライン展示会会期
オンライン展示会にて製品・技術・サービスを検索した際、気になった出展企業をお気に入り登録することが出来ます。後日、リアル展示会で訪問したい出展者をチェックしておくことが可能です。

・12/8(水曜)~12/10(金曜) リアル展示会会期
オンライン展示会のお気に入り機能でチェックしていた出展者に、リアル展示会の場で直接アプローチすることで、スムーズな商談が可能です。

・12/11(土曜)~12/24(金曜) オンライン展示会会期
リアル展示会の場で気になった出展者について、会場で名刺交換をしていない場合でも、オンライン展示会での問い合わせ機能やZoom機能を用いて、商談のアプローチを後日行うことが出来ます。

■オンライン展示会概要
・名称:「新価値創造展2021オンライン」
(URL:https://shinkachi-portal.smrj.go.jp/shinkachi2021/online/
・会期:2021年12月1日(水曜)~12月24日(金曜) 全24日間
(オンライン商談は会期中の平日10時~17時)
・主催:独立行政法人中小企業基盤整備機構
・出展者:約350社・機関(「産業・技術」、「健康・福祉」、「環境・社会」の出展対象3分野)
・テーマ:生産性向上、SDGs
・主なコンテンツ
「オンライン展示会場」・・・出展者の製品・技術・サービスを展示・検索。動画、資料の閲覧。
「オンライン商談機能」・・・オンライン商談機能(事前予約)を提供。※出展者可能日。
「オンラインセミナー」・・・有識者、第一人者のセミナー動画、出展者プレゼンテーション動画をオンデマンド動画配信。
「オンラインコンシェルジュ」・・・中小機構/支援機関が各種相談に対応。
「オンライン特別展示」・・・リアル展示会で展示した生産性向上やSDGsにつながる製品等を映像でご紹介。

<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、事業の自律的発展や継続を目指す中小・小規模事業者・ベンチャー企業のイノベーションや地域経済の活性化を促進し、我が国経済の発展に貢献することを目的とする政策実施機関です。経営環境の変化に対応し持続的成長を目指す中小企業等の経営課題の解決に向け、直接的な伴走型支援、人材の育成、共済制度の運営、資金面での各種支援やビジネスチャンスの提供を行うとともに、関係する中小企業支援機関の支援力の向上に協力します。

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