海外の市場データや企業戦略、技術トレンド、先進サービスなど 世界のドローンビジネスの動向を分析 『ドローンビジネス調査報告書2018【海外動向編】』 12月21日発行
PR TIMES / 2017年12月18日 11時1分
インプレスグループでIT関連メディア事業を展開する株式会社インプレス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小川 亨)のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、新産業調査レポート『ドローンビジネス調査報告書2018【海外動向編】』(https://book.impress.co.jp/wdrone2018)を2017年12月21日(木)より発売いたします。
現在、ドローンの活用が世界的に広がっており、海外では、空撮、点検、農業、鉱業などの分野でドローンを活用したサービスを提供する企業が増えています。
国内ではドローンの活用に関するルールやガイドラインの整備が進み、なかでも農薬散布や測量、防災、点検などの分野でドローンを活用したビジネスが先行して動き出しています。
ドローンを活用したビジネスの世界市場、国内市場ともに拡大し、様々な分野での活用が予想されます。今後、日
本企業は、国内市場で得たノウハウをもとに海外市場に進出することや、海外の情報を取り入れて日本でビジネスを展開することが考えられます。
本調査報告書は、海外の市場データや企業戦略、技術トレンド、先進サービスなどを捉えながら、世界のドローンビジネスの現状を分析し、今後を展望しています。
国内および海外市場で、自社がどのように戦略をたてて、どのようにビジネスをしていけばいいのか、ビジネスの機会を逃さずに、どのように事業を大きくしていくのか、そのアイデアやヒントをつかむための一冊となっています。
<調査対象企業>
グローバル企業
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/5875/table/1948_1.jpg ]
注目すべき海外最先端企業
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/5875/table/1948_2.jpg ]
<<構成・各章の概要>>
第1章「海外のドローン市場概況」では、海外のドローンに関する市場データを分析しながら、海外のドローンビジネスに関する概況や投資トレンドをまとめています。また、DJIやParrotといったドローン業界のビッグプレイヤーの動向と、NVDIAやQualcomm、Intelなどの大手IT企業のドローンビジネスにかかわる戦略を分析し解説しています。
第2章「注目すべき海外最先端企業の最新動向」では、「ハードウェア」「サービス」「ソフトウェア」「周辺サービス」の4分野においてドローンを活用したビジネスを行っている30の企業について、実際に行っているサービスの特徴や強みなどをまとめ、分析しています。
第3章「ドローンビジネスの課題と展望」では、事業レイヤーごとの課題や今後を分析し、日本のドローンビジネスの展望をまとめています。
また、付録に海外のドローンビジネス企業一覧(500社以上)をExcelデータにまとめています。
<<調査報告書の製品形態および販売に関するご案内>>
書名 :ドローンビジネス調査報告書2018【海外動向編】
監修 :春原久徳
著 :田中亘、春原久徳、インプレス総合研究所
発行所 :株式会社インプレス
発売日 :2017年12月21日<予約受付中>
価格 :CD(PDF)版 95,000円(税別)
CD(PDF)+冊子版 85,000円(税別)
判型 :A4判
ページ数 :168ページ
詳細やご予約は「インプレスブックス」でご確認ください。
https://book.impress.co.jp/wdrone2018
以上
【株式会社インプレス】 http://www.impress.co.jp/
シリーズ累計7,000万部突破のパソコン解説書「できる」シリーズ、「デジタルカメラマガジン」等の定期雑誌、IT関連の専門メディアとして国内最大級のアクセスを誇るデジタル総合ニュースサービス「Impress Watch」等のコンシューマ向けメディア、「IT Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、及びデジタルメディア&サービス事業を幅広く展開しています。
【インプレスグループ】 http://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役:唐島夏生、証券コード:東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ+サービスを提供するメディア事業を展開しています。2017年4月1日に創設25周年を迎えました。
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