LINEの運用型広告プラットフォーム「LINE広告」、新たに「LINE Monary」での広告配信を開始

PR TIMES / 2022年7月3日 23時40分

「ウォレット」タブからアクセス可能な「LINE Monary」への広告配信によって、暮らしに役立つ情報や金融情報に感度が高いユーザーへのリーチを実現

LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤剛）は、同社が運営するコミュニケーションアプリ「LINE」および「LINE」関連サービスを対象とした運用型広告配信プラットフォーム「LINE広告」において、新たに「LINE Monary」での広告配信を開始いたしましたので、お知らせいたします。

「LINE広告」では、「LINE」および「LINE」関連サービスを対象として、2016年から「LINE VOOM(旧タイムライン)」や「LINE NEWS」に加え、「LINE BLOG」、「LINEマンガ」、「LINEポイントクラブ」、「LINEショッピング」、「トークリスト」、「ウォレット」、「LINEチラシ」、「LINEクーポン」、「LINEマイカード」、「ホーム」上で広告配信を行っています。運用開始以降、累計49,000件超の広告アカウント*1に出稿いただいています。

このたび「LINE広告」では、企業におけるマーケティング活動最大化を支援することを目的に、「ウォレット」タブからアクセスできる「LINEチラシ」「LINEクーポン」「LINEマイカード」での広告配信に続いて、新たに暮らしにまつわるお金の知識がつくメディア「LINE Monary」での広告配信を開始いたしました。
*1 2022年2月末時点

■月間訪問者数4,700万人の「ウォレット」タブからアクセス可能な「LINE Monary」への広告配信によって、暮らしに役立つ情報や金融情報に敏感な幅広い世代の男女にアプローチを実現
「LINE Monary」は、ポイントやクーポン、ショッピングなどのおトクな情報を確認したり、資産情報の管理ができるウォレットタブにおいて、暮らしにまつわるお金の知識がつく様々なコンテンツを提供しているサービスです。節約・保険・投資など、お金について理解を深めたい方向けのコンテンツを提供しており、お金に関する情報収集にハードルの高さを感じている方や、継続化が難しいと感じている方に、毎日LINEのトークをチェックする感覚でご活用いただけます。
「LINE Monary」への主なアクセス導線は月間訪問者数4,700万人*2の「ウォレット」タブと、「LINE Monary」のLINE公式アカウントの2つがあり、日常的にスマートフォンを利用し、暮らしに役立つ情報や金融情報に感度が高いあらゆる世代への広告リーチを実現します。
*2 2022年6月時点

＜LINE Monary内の広告掲載箇所＞

[画像: https://prtimes.jp/i/1594/3869/resize/d1594-3869-b08d4ef2bff5ad40eabc-0.png ]

LINEでは、今後も様々なメニューを通じて、企業とユーザーの双方にとって価値のある情報接点を提供し、コミュニケーションプラットフォームとして多様な活用の可能性を広げてまいります。

■「LINE Monary」について
「LINE Monary」では、おトクな情報や節約・保険・投資など、お金にまつわる幅広いテーマの知識がつくコンテンツを展開してまいります。コンテンツはこれからお金について理解を深めたい方に向けて作られており、「LINE Monary」LINE公式アカウントを友だち追加することで、一部コンテンツがトーク上に届く仕組みになっています。お金に関する情報収集にハードルの高さを感じている方や、継続化が難しいと感じている方に、毎日LINEのトークをチェックするついでの感覚でご活用いただけます。

■「LINE広告」について
「LINE広告」は、LINE株式会社が運営するコミュニケーションアプリ「LINE」関連サービスを対象とした運用型広告配信プラットフォームです。運用開始以降、累計49,000件を超える広告アカウント*3に出稿いただいており、「LINE」アプリ内で高いMAUを誇る「LINE NEWS」への配信に加え、「LINE VOOM」、「ウォレット」、「LINE BLOG」や「LINEマンガ」、「LINEポイントクラブ」、「トークリスト」、「LINEショッピング」、「LINEチラシ」、「LINE クーポン」、「LINEマイカード」、「ホーム」への広告配信が可能です。また、「LINE広告」を通して、7,700*4を超えるアプリにリーチができるアドネットワーク「LINE広告ネットワーク」への配信も可能です。広告の表示有無や配信ターゲット、その効果等を細かく確認・検証しながら運用することができるため、予算が限られているプロモーションへの対応や、売上予測や目標達成度等に合わせた配信が可能になります。
*3 2022年2月時点
*4 2021年9月時点

「LINE広告」の詳細・お問い合わせ：https://www.linebiz.com/jp/service/line-ads/

企業プレスリリース詳細へ
 PR TIMESトップへ