TOEFL iBTテストスコア2018…大学の6割入試・4割単位認定に利用

リセマム / 2019年1月23日 18時15分

入学試験におけるTOEFL iBTテストスコア利用状況

 TOEFLテスト日本事務局を担うCIEE国際教育交換協議会は2019年1月23日、2018年のTOEFL iBTテストスコア利用に関する調査結果を発表。全国の大学の約6割は入学試験に、約4割は単位認定にTOEFL iBTテストスコアを利用していることが明らかになった。

 「2018年TOEFL iBTテストスコア利用実態調査」は、全国の大学および教育委員会における利用実態を明らかにするべく、2018年5月19日から10月12日に実施された。大学は「入学試験」「単位認定」の2つについて利用実態を調査。全国の国公私立大学751校に調査依頼書を送付し、「入学試験」への利用については560校(回答率74.6%)、単位認定については518校(回答率69.0%)の回答を得た。

 2019年度入学試験においてTOEFL iBTテストスコアを利用すると回答した大学は、560校中337校で60.2%。利用率は国立大学がもっとも高く79.5%。ついで私立大学59.5%、公立大学42.9%となった。入試における利用形態は、「AO入試」18.8%、「一般入試」15.9%、「外国人留学生入試」11.6%と続いた。利用方法は「出願要件」がもっとも多く31.9%。そのほか「加点」13.8%、「試験免除」13.5%、「得点換算」「合否判定の一部」10.5%など。

 2018年度の単位認定における利用状況は、518校中232校が「利用する」(44.8%)、286校が「利用しない」(55.2%)と回答。全体では半数以上の大学が利用していない状況が明らかになった。単位認定における利用は国立と公私立で大きく差があり、国立では「利用する」が76.6%だったのに対し、公立は31.1%、私立は40.9%にとどまった。

 教育委員会については、全国47都道府県の教育委員会および20政令指定都市の教育委員会を対象に調査依頼書を送付。都道府県教育委員会は1団体を除く98.5%、政令指定都市教育委員会は100%の回答を得た。

 教育委員会においてTOEFL iBTテストスコアを利用すると回答したのは、43都道府県と19政令指定都市。全体で93.9%と多くの教育委員会で利用されている実態がみられた。利用方法については、「英語担当教員採用時に優遇」がもっとも多く、ついで「小学校の教員採用時に優遇」「英語担当教員採用時の出願要件」などであった。

 CIEE国際教育交換協議会のTOEFL公式Webサイトでは、今回の調査報告書全文を掲載。TOEFLに関する紹介や詳細な調査データのほか、回答した大学・教育委員会それぞれの利用実態を一覧にまとめて紹介している。

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