慶大研究G、近視増加傾向に警鐘…都内中学生は9割超

リセマム / 2019年8月22日 13時15分

慶應義塾大学

 慶應義塾大学医学部眼科学教室の坪田一男教授らは、都内小学生の76.5%、中学生の94.9%が近視であるとの調査結果を発表した。強度近視は日本の失明原因疾患の第4位となっており、近視予防は急務だという。また、ドライアイと関連がある可能性も報告されている。

 近視は、遠方のものを見るときに焦点を網膜上に合わせることができず、手前で焦点が結ばれることにより、ものがぼやけ、明瞭に見えない目の状態のこと。眼軸長(眼球の奥行)が過剰に伸長し、角膜から網膜までの距離が長くなる眼球の変形が知られていることから、近視は屈折値により評価される。

 慶應義塾大学医学部眼科学教室の坪田一男教授、栗原俊英特任准教授、鳥居秀成助教、四倉絵里沙氏(大学院医学研究科博士課程4年)らは、東京都内の公立小学校、私立中学校に通う児童・生徒1,429人を対象に目の屈折値、眼軸長を測定し、最新の近視有病率を調査した。

 その結果、小学生689人のうち76.5%が近視で、強度近視有病率は4.0%。中学生727人のうち94.9%が近視で、強度近視有病率は11.3%であることが明らかになった。さらにライフタイルと近視との関連性を探究すると、ドライアイがあると答えた小中学生が近視傾向にあり、近視とドライアイに関連がある可能性が示された。

 日本における近視有病率の報告は約20年ぶり。厚生労働省の2005年度の報告によると日本における失明原因疾患の第4位が強度近視であり、近視予防は急務だという。研究グループは近視増加に対して警鐘を鳴らし、今回の調査結果が今後の近視人口・強度近視人口の増加に歯止めをかける一助になると期待している。

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