韓国の日本商品ボイコット、ゲーム機や紙おむつにまで 中国メディア「クレイジーすぎる」

サーチナ / 2019年8月14日 7時12分

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中国メディアは、「あまりにもクレイジー」という表現を用いて韓国国内の日本製品ボイコットについて伝えた。(イメージ写真提供:123RF)

 中国メディア・海外網は12日、韓国で反日感情の高まりによる日本製品ボイコットが「クレイジーすぎる」レベルにまでエスカレートしており、ボイコットの対象が日用品や娯楽品にまで広く波及したと報じた。

 記事は、7月4日に日本政府が半導体材料3品目の対韓輸出規制措置を打ち出したことで起きた、韓国消費者による「日本製品ボイコット」運動がすでに1カ月あまり続いており、反日感情がさらに高まるにつれてボイコットの範囲が日本のビールブランド、アパレルブランド、日本車から乳幼児用品やゲーム機にまで及んでいると紹介した。

 そして、韓国のECサイト・11番街が示したデータで、7月7日から8月6日までに日本の有名紙おむつ製品の販売数が前年同期比で48%減とほぼ半減したことが明らかになったとしたほか、別のECサイトでも日本の紙おむつの売り上げが減ったのに対して、他国ブランドの代替製品の販売が前年同期比で7割以上増加した伝えている。

 また、11番街では任天堂のポータブルゲーム機についても、7月7日からの1カ月間の売り上げが前の1カ月に比べて30%も減少したことを紹介するとともに、別のサイトでは日本ブランドのゴルフ用品の売り上げも1カ月前より10%以上減ったと説明。児童向けゼリーやハンドソープ、男性用化粧品などの検索回数も半分程度に減ったとした。

 記事は一方で、「ノー・ジャパン」と書かれたステッカーや衣服がECサイト上で人気を集めており、あるECサイトでは今月9日の1日だけで「ノー・ジャパン」グッズが70点あまり売れたと紹介している。

 中国メディアが「あまりにもクレイジー」という表現を用いて韓国国内の日本製品ボイコットについて伝えたことからは、反日感情が高まった際に同じく日本製品不買運動をした中国人も「いささかやりすぎではないか」と感じている可能性があることがうかがえる。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)

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