JYJ、本格活動ができる？...活動妨害行為に禁止命令

韓国公正取引委員会が、JYJ（上）の元所属事務所であるSMエンターテインメントと、韓国大衆文化芸術産業総連合に、活動妨害行為に対する禁止命令を下した。｜スポーツソウルドットコムDB

[スポーツソウルドットコム｜パク・ソヨン記者] JYJが本格的な活動を、韓国の公正取引委員会（以下、公正委と表記）の判決で再び軌道に乗せるチャンスを迎えた。
24日、公正委はJYJ（ジェジュン、ジュンス、ユチョン）の元所属事務所であるSMエンターテインメントと大衆文化事業者団体連合である韓国大衆文化芸術産業総連合（以下、文産連と表記）に、JYJの放送出演及び歌手活動を妨害する行為に対して、禁止命令を下した。公正委は、「3大エンターテインメント会社として、SMの影響力と芸能関連団体に構成された文産連の特性などを考慮すると、彼らによる公文は、関連事業者に相当な圧力として作用したはず」と述べながら「これは、大型エンターテインメント会社が、その影響力を利用して事業者団体とともに自身と紛争中の所属芸能人の事業活動を妨害した行為である」と指摘した。また公正委は、文産委に対して「JYJに対する渉外自制に関する公文を受けた放送社など、26箇所の事業者には、是正措置を受けた事実を通知せよ」是正命令を加えた。
一方、公正委によるこのような決定に、JYJの所属事務所であるC-JeSエンターテインメントと、元所属事務所であるSMエンターテインメントは、各々相反した立場を示している。まずC-JeSエンターテインメントは、同日公正委の発表後、「公正委が、SMを含め文産連などの巨大文化産業主体たちによる一方的で組織的な不公正行為を禁絶するため、その証拠を確保するのに3年もかけて透明な調査をしてくださったことを感謝している」とし「SMは、エンターテインメントビジネスの独占的で優越な地位を濫用して、自身と意見が異なる相手には不利益を強要する行為を数回も行うなど、公正取引法を違反した事実が明白となった。今回公正委の是正命令は、現政府の創造経済政策を真正面で逆行する“スーパー甲”の横暴に警鐘を鳴らすきっかけにもなったと思っている」と述べた。そして「今年の4月、元所属事務所（SM）との紛争調停が合意された後にも、JYJは相変わらず不公正な外圧に振り回された。JYJはアルバムを出したにも関わらず、地上波音楽番組などに出演できない不利益を負っている。だが今日のように政策と制度が保障されるなら、今後のJYJの活動において、いっそう公正な舞台が広げられると考えている」と期待感を表せた。これと関連し、SM側は「SMは（JYJの活動）妨害行為を行った事実がないにも関わらず、今回の決定は遺憾なことである」と述べ「SMはこの決定に対して法律的な対応を検討している」と伝えた。
2004年、東方神起としてデビューしたジェジュン、ジュンス、ユチョンは、2009年7月31日、元所属事務所であるSMエンターテインメントを相手に、専属契約に対する効力停止仮処分申請をソウル中央地方法院（裁判所）に出した。その翌年、SM側は専属契約効力確認に関する損害賠償請求訴訟を起こし、これにJYJも専属契約の効力不存在確認訴訟を提起した。C-JeSエンターテインメントでJYJとして活動することになった3人は、SMと3年4ヶ月間の訴訟を続け、去年11月にようやく両側の合意で紛争は終結した。現在東方神起（ユンホ、チャンミン）とJYJは各自の道を歩んでいる。