30歳で考える！30代ライフイベントに必要な貯蓄額と貯め方のコツ

3月も半ばを過ぎ、そろそろ4月。これから新年度という方も多いのではないでしょうか。そんな季節ですが、今年こそはと様々な決意を抱いている人も多いかと思います。そうした決意は年代によって異なるもの。例えば30代ではどうでしょうか。

30代は、結婚、出産、子育て、マイホーム取得と世帯によって状況は様々ですが、ライフイベントが満載の年代です。あまりにも必要なお金が多く、「どの資金から貯蓄すればいいのかわからない」といった方が多いのではないでしょうか。今回は30歳代の貯蓄額と30代のライフイベントからの貯蓄方法をご紹介していきたいと思います。

30歳代はどんなイベントでどれくらいお金がかかるのか

30代は結婚・出産・子育て・マイホーム取得とライフイベントが満載の年代です。一体それぞれのイベントにどの程度のお金が必要となるのでしょうか。ここでは具体的に各ライフイベントごとにどの程度の費用が必要となる可能性があるのかを整理してみましょう。

結婚資金するのにいくらかかるのか

日本FP協会の整理によれば、「結納・婚約～新婚旅行までにかかった費用総額（全国推計値）」（出所：ゼクシィ）として必要な費用は約463万円です。

必ずしも結婚式を挙げたり、新婚旅行に行く必要はありませんが、結婚に関係する費用を考えれば、500万円近く必要になってしまうという調査結果です。

「お金がかかるのが目に見えているので、結婚を言い出せない」（30代男性）

というような声もあります。

それぞれが独身時代にそれなりの貯蓄があったり、親などからの資金面でのサポートもあれば資金繰りは楽になるでしょうが、そもそもどの程度の予算を前提にするかで結婚資金に必要な金額は変わってくるでしょう。

子どもの出産費用と教育資金

同整理によれば、出産費用として、「出産費用の総額（入院料・質量差額・分娩量・検査・薬剤料・処置・その他）で約51万円（出所：国民健康保険中央会）。

また、教育資金として「子供一人当たりの総額（幼稚園から高校まで公立、大学のみが私立の場合）」で約993万円（出所：文部科学省）がかかるとしています。

この前提通りで考えれば、子ども一人を大学まで進学させるのには1000万円以上、また教育費だけではなく、養育費全般も含めればさらに必要だということが言えます。

もっとも、これも、進学先をすべて国公立のみに限定すればさらに教育費は下げられることもできるでしょうし、養育費もどのような教育をするのかで世帯ごとに異なってくるというのは注意が必要です。

マイホーム資金はどれくらいか

近年の住宅ローンは「フラット35」の商品名からもわかるように、最長期間35年の固定金利ローンが有名です。

35年間のローンを組む場合に、定年退職の年齢が65歳と仮定した場合、30歳が定年退職前に住宅ローンを完済できる年齢になります。また、定年退職の年齢が60歳と仮定した場合には、25歳が完済できる年齢となります。

「結婚するタイミングがいつなのか」は人によってそれぞれですが、定年から逆算し、マイホームを取得する場合には早めに計画するのが良いでしょう。

前出の日本FP協会の整理では、住宅の平均購入価格は建売住宅の場合には約3,340万円、マンションは約4,270万円になっています（出所：住宅金融支援機構）。

まずは、手付金や諸経費等を考えて、住宅取得額の15%程度を目途に貯蓄しておくという考え方もあります。

ライフイベントに向けた資産形成をどうするべきか

資産形成の取り組みは基本的には3段階です。

ホップ：経費見直し

ステップ：年収などのアップ

ジャンプ：蓄えた資金の資産運用

基本はこれだけです。

こうした簡単なプロセスを示すと、「そんなことは当たり前。そんなことはすでにやっている」という声もよく耳にします。

ただ、この3つを上手に活用している人とそうでない人の差を見てみると、そのプロセスを実行する精度に差があります。

今回はこの3つのプロセスの中でも「ジャンプ」にあたる、資産運用フェーズについて考えてみましょう。

学資保険だけで教育資金は十分か

まず、子どもが生まれたら、「学資保険」というお考えの方も多いと思います。学資保険は貯蓄機能と保険機能を併せ持つ、使い勝手の良い金融商品であります。

ただ、先に見たように大学を卒業するまでの教育資金を学資保険だけで賄おうとすると毎月の保険料の支出が多くなってしまいます。

先ほどの例では1000万円近くの資金が必要ですが、最近の売れ筋の学資保険は200万円程度の準備を想定しています。

そこで、併せて試してみたいのが、リスクをとりながら資産を増やすという考え方です。

投資信託を活用した教育資金準備

最近では、NISAやiDeCoといった非課税枠のある投資制度が定着しつつあるとともに、その中で活用される投資信託も身近なものとなってきました。

また、その中でもインデックスファンドはすでに活用されているという方も多いのではないでしょうか。TOPIXや日経225のような日本株はそもそも循環株式の様相を呈しているので、長期投資にはそもそも向いているとは言いにくいですが、全世界の経済は循環しながらも成長し続けるという前提に立てば世界株への投資は魅力的でしょう。

子どもが生まれて大学に入るまでに18年近くの時間があるわけですから、そこまでを学資保険を活用するのに合わせて、投資信託を活用して資産を増やしておくという考え方はあります。

アクティブファンドの醍醐味はリスクコントロール

もっとも、投資信託は学資保険のように保険機能はなく、また毎日株価などが変動するため、気が気でないという人もいるのではないでしょう。そうした場合には、プロ投資家であるファンドマネージャーと呼ばれる専門家が運用してくれるアクティブファンドも検討すべきでしょう。

アクティブファンドと一口に言っても、リスクを積極的に取りに行くファンドばかりではありません。プロ投資家の腕の見せ所は「いかにリスクをコントロールするか」です。

したがって、リスクコントロールをうたっているファンドには改めて注目すべきでしょう。リスクコントロールファンドは、通常、世界の株式や債券などを組み合わせて運用しているものです。これはインデックスファンドにはない機能だともいえます。

30代は長期的に、ここまで見てきたようなライフイベント以外に、老後資金についても考える必要があります。その際には、こうしたリスクコントロールファンドは欠かせません。

まとめにかえて

今回は30代のライフイベントに必要な資金とその貯蓄方法をご紹介してきました。

資産形成をするための3ステップを意識しながら、ライフイベントに沿って上手に貯蓄を行っていきましょう。

また、資産形成にはリスクをコントロールするという発想が必要です。有価証券投資を始めて「リスクをとる」ということに慣れてきたら、同時に「リスクをコントロールする」という発想が必要でしょう。

インデックスファンドを購入して持っているだけでは、まだ「リスクをとる」というフェーズにいるという投資家も多いかもしれません。次のフェーズに進んでいけるとまた違う資産運用の選択肢が見えてくると思います。

【参考文献】

日本FP協会「主なライフイベントにかかる費用の目安」（https://www.jafp.or.jp/know/lifeplan/indication/）

住宅金融支援機構「【フラット35】」