夫との金銭感覚のズレは老後不安のもと？ お金で結婚破綻しないための知恵

子どもの教育費や老後資金を貯めるため、結婚後は夫婦でお金の話をする機会がたくさんあります。そんなときに金銭感覚のズレがあると喧嘩の原因にもなりやすく、最悪の場合離婚につながることも…。お金が原因で失敗しないように結婚前にチェックするポイントや、結婚後どのように金銭感覚のズレを埋めていけば良いのかを考えます。

現時点の年収より「仕事へのモチベーション」をチェック！

一流企業に勤めていて年収が高くても、それは業種や会社の待遇が相対的に他よりもいいというだけで、実力を反映しているとは言えないこともあります。たとえ今の年収が高くても、いやいや仕事をしているような人ならば昇格できなかったり、体調を崩して会社を辞めることになってしまったりと将来どうなるか分かりません。

その点、仕事へのモチベーションが高い人は、前向きに仕事やスキルアップのための資格取得などに取り組み、将来出世や転職などで年収アップにも期待ができます。どうしても今の年収に目が行きがちですが、仕事に対する姿勢やモチベーションを見ることのほうが結婚前は大切かもしれません。

金銭感覚のズレを話し合いでカバーできる人か

結婚してからはライフイベントごとにお金の問題が出てくるので、夫婦で話し合う機会が増えます。もめる原因になりやすいのは子どもの教育費。私立に行かせるか公立に行かせるか、習い事や塾はどれくらい行かせるかなど問題は盛りだくさんです。

このようなシュチュエーションで、自分の主張を互いに曲げなかったり、どちらか1人だけが我慢するような状態になったりすれば当然夫婦仲に亀裂が生まれてしまいます。金銭感覚のズレがある場合は「話し合いでカバーする」ことが大切。お付き合いしている段階から自分の主張をゴリ押ししたり、人の意見を聞かないような人であれば、結婚するとお金のことで対立した時に苦労するでしょう。

金銭感覚が重要なのは「使う」ときだけではない

ここまで見てきたのはお金の使い方に関する金銭感覚でしたが、お金の使い方だけでなく、お金の「貯め方」「増やし方」というところも重要なポイントです。

たとえば、夫は「銀行預金は利息がつかないから投資したい」妻は「元本割れのリスクがあるから投資はしたくない」という意見の食い違いから大げんかに発展するケースもあるでしょう。この問題はそれぞれの言い分もありますし、どちらが正しいということもなく、まさに「価値観のズレ」です。

頭ごなしに「絶対にイヤ！」と相手の意見を聞かないと関係は悪化してしまいますので、このようなケースでは毎月貯金する金額の○%は投資に使うなど妥協点を見つけられると良いかもしれませんね。

老後資金を貯めるために協力できるパートナーになれるか

老後に必要な生活資金は、現役時代（退職直前）の生活費の7割が目安と言われます。たとえば、夫婦2人の退職直前の生活費の7割分が25万円と仮定すると、60歳の定年退職後から年金がもらえる65歳までの5年間だけで25万円×12カ月×5年間＝1500万円が最低でも必要になります。

また、厚生労働省が発表しているモデル世帯（夫は平均賃金で40年勤務、妻はその間専業主婦）の場合、2018年度の標準的な厚生年金額は1か月22万1277円です。上記のケースでは1カ月の生活費に約3万円足りないので、年金の受給が始まる65歳から85歳まで20年間なら720万円、95歳まで長生きした場合は1080万円を追加で用意しなくてはいけません。

つまり85歳まで生きるとすると、1500万円+720万円＝2220万円を生活費として用意しなくてはならず、旅行費や冠婚葬祭費分もと考えると、さらに上乗せして備える必要があります。

このように老後資金だけでもかなりの額になりますし、子供の教育費やマイホーム代を捻出するとなると夫婦2人で協力してお金を貯めていかなければ賄えないでしょう。たとえば、妻が仕事に出るのであれば夫は家事や育児を手伝ったり、節約するために妻が服や美容院代を我慢するのであれば夫もタバコやお酒などを控えるなどという協力が重要になります。

老後の生活で困窮するようなことがないように、お金の話はオープンに話し合い、どうやって貯めるか、どうやって節約するかをきちんと話し合える関係でいられるのが理想です。

おわりに

育ってきた環境や価値観が違えば、金銭感覚のズレが生まれるのは仕方がないことです。しかし、そんな時にうまく話し合いをして、協力しながら問題を乗り越えることができるパートナーでないと結婚後にストレスを抱えてしまうことに。結婚前には仕事に対してモチベーションが高く、話し合いができる相手かをよく見極めて、結婚後はお互いに歩み寄りながら金銭感覚のズレを埋める努力ができるといいですね。