結婚前の貯蓄額300万円→結婚後マイナスに！結婚しても「貯蓄できる人」と「できない人」の差とは

愛する人との結婚は、多くの女性が夢見る人生の一大イベントでもあります。

ハネムーンは海外へ行き、憧れのマイホーム建設のために貯蓄に励む夫婦も少なくないでしょう。
しかし、マイナビウーマンによるアンケートでは「結婚して貯金額が減った」と答える人が35.2％。
この数字は、「増えた」と答えた人23.1％を上回る結果になっています（※1）。

そこで今回は、結婚歴10年以上経過する知人女性から聞いた結婚後の金銭事情についてシェアをしていきたいと思います。

海外旅行好きだった彼女との再会は…

当時、地元でも指折りの建設会社に入社した彼女の給料は同級生男子たちよりもはるかに高く、20歳そこそこで海外旅行を満喫している姿が印象的でした。

そんな彼女と久しぶりに再会したのは、偶然にも地元の小児科病院。

いつも行く病院が臨時休診だったため他の小児科へ行くと、彼女もそこへ自分の子どもを連れて受診していたのです。

最後に会ったのが20歳の成人式でしたので、あれから早15年。

お互い妻となり母となり「お互い老けたね！」なんて笑い合っていましたが、ふと気になったのは彼女の身なり。

母になったせいなのでしょうか。昔のような華やかさはなく、毛玉だらけの衣類にボサボサの髪の毛。疲労感が溜まったようにも見える姿には、正直昔のように輝くオーラは感じられませんでした。

結婚後の貯蓄額激減のわけ

彼女の話によると、独身時代に貯めていた約300万円の貯金は結婚式やハネムーンの資金に消え、さらには新居の敷金礼金や家電製品の購入でほとんど底をついてしまったのだとか。

独身時代は自家暮らしだったため、給料のほとんどを貯蓄に回すことができていた彼女。

しかし現在は、家賃に光熱費・食費・交際費などに給料のほとんどが消えていくといいます。

「結婚後に貯蓄額が減った」という人の中には、実家暮らしをやめたことが大きな要因となっているケースが多々見られますが、彼女の場合も例外ではありませんでした。

妊娠出産後はさらなる生活苦が待っていた

結婚2年目でめでたく第一子を妊娠したという彼女には、さらなる生活苦が待ち受けていました。

それまでは旦那さんの給料をなんとか貯蓄へ回していたそうですが、妊娠初期の体調不良によって長年務めた建築会社を退職した後は、旦那さんの給料ですべてを賄わなければいけない状態に…。

家賃に食費、妻が所有している車のローンもすべて受け持つ一家の大黒柱。

夫婦で細々と貯蓄してきた約100万円は、妊娠期間中の数カ月で底をついたそうです。

その後、彼女は出産し、生活のために生後3カ月の子どもを保育施設に預けて就職活動を開始しました。
現在は義母や実家から現金を借りることも珍しくないそうで、当分の間は貯蓄することは厳しい状況だと涙ながらに語る彼女。

こうして考えてみると、結婚後ではなく「妊娠出産子育て期間」が最も貯蓄しにくい時期だといえるのではないでしょうか。

結婚後に貯蓄額が増える人の特徴は

先ほどご紹介した彼女の例とは逆に、結婚後に貯蓄額が増える人もいます。

そうした人の中には「生活費はすべて夫が払ってくれる」「育児休業を取得したので毎月ある程度の収入がある」という人が少なくありません。

とくに女性の場合、結婚後や妊娠出産後に貯蓄できるかどうかは「夫の稼ぎ」に左右されるといっても決して過言ではないでしょう。

実際に私は、独身時代にすべて自分1人で支払っていた家賃・光熱費・食費を夫が支払ってくれるため、自分の給料はそのまま貯蓄へ回すことができています。

結婚後や出産後は貯蓄しにくい！

結婚前は約300万円あった貯蓄が、3年後にはマイナスになってしまったと話す友人。

結婚する相手の収入によっても異なりますが、彼女の話を聞く限り「結婚後や出産後に貯蓄することは難しい」と考えておいた方がよさそうです。

とくに妊娠中は女性が働きにくく収入も減りやすいですし、出産後は子どもにかかるお金が増えることは明らかです。

結婚出産後も変わらず貯蓄を行っていきたいのであれば、ファイナンシャルプランナーに相談してみる・家計に無駄がないか再確認してみる、などといった工夫も必要になってくるでしょう。

また、結婚・出産後の資金を確保するアイデアとしては「結婚式やハネムーンにお金を使いすぎない」「どちらかの実家で同居する」などといった方法もあるので、結婚前から考えておくと役立つはずです。

【参考】
※1「結婚後、毎月の貯金額は変化した？（https://woman.mynavi.jp/article/150104/）」マイナビウーマン

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。