30代〜60代の「貯蓄と借入金」の平均額。あなたの年代はいくら貯めている？

教育費や住宅ローンの返済に追われている世代がいる一方、支出のピークが過ぎ、老後に向けての準備を始める世代も存在します。その時々の状況によって、貯蓄額と借入額が大きく変動するのは当然のことと言えるでしょう。

そこで今回は、29歳以下～60代までの平均貯蓄・借入額を年代別にチェックしていきます。自分の年代の平均額だけでなく、将来のために今後どのくらいのペースで貯蓄していくべきなのか、という視点も併せて確認していきましょう。

各世代の平均貯蓄・借入金額

厚生労働省の「平成28年 国民生活基礎調査の概況」（2017年6月発表）では、世帯主の年齢別に1世帯あたりの平均貯蓄金額と平均借入金額を示しています。

29歳以下…平均貯蓄額：154万円、平均借入金額：263万円
30代…平均貯蓄額：403万円、平均借入金額: 865万円
40代…平均貯蓄額：652万円、平均借入金額：862万円
50代…平均貯蓄額：1049万円、平均借入金額：581万円
60代…平均貯蓄額：1337万円、平均借入金額：251万円

最も平均貯蓄額が低いのは、29歳以下の世帯という結果でした。社会人として働きだしたばかりであることを踏まえると、まだまだ貯蓄が少ないのも仕方がないことかもしれません。

そして、30代になると貯蓄額も借入額も大幅に増加しています。結婚や出産、マイホームの購入などのライフイベントにより、なにかと出費がかさむ時期でもありますね。

40代以降も貯蓄額は増え続け、それに反比例するように借入額は減少していきます。教育資金の支払いや住宅ローンの返済を続けながら、老後資金を用意するとなると、上手にやりくりをしていく必要がありそうです。

30～40代の消費意識と貯蓄状況

次に、30～40代の消費意識と貯蓄状況を見ていきましょう。「国民生活基礎調査の概況」でも、一気に貯蓄額も借入額も増えてくる年代だということがわかりますが、ここではSMBCコンシューマーファイナンスが2019年3月に実施した「30代・40代の金銭感覚についての意識調査2019※」にも注目します。

※30～49歳の男女が対象。有効回答の1000サンプルから男女それぞれ30代前半・後半、40代前半・後半が均等になるように抽出。

同調査の結果を見ると、「多少無理しても、いいものにお金をかけたいか」という質問に、46.7％が「そう思う」と答えています。そして、「購入検討する際、同じ商品群・サービスの中で「最安値」のものは必ずチェックするか」には81％の人が「そう思う」と答えました。質の良いものを求める一方、できるだけ値段を抑えるよう慎重に検討する様子がうかがえます。

貯蓄についてはどうでしょうか。23.1%の人が「貯蓄が『0万円（貯蓄ができていない）』である」と回答しています。さらに、24.6%の人が「貯蓄が『1万円～50万円以下』」という結果に。これらを合わせると、貯蓄が100万円以下の割合は60.5%となっています。

その一方で、8.0%の人が「500万円超～1千万円以下」、9.8%の人が「1千万円超」と回答しています。働き盛り世代の中でも、貯蓄の状況には大きな差があると言えそうです。

老後資金の準備が本格化する50代が保有する金融商品は？

先述の「国民生活基礎調査の概況」に戻りましょう。50代から60代を見てみると、貯蓄額が増え続けるのと同時に、借入額が急激に減少しています。定年退職を迎える人が多い60代に向けて、老後資金の準備にエンジンをかけている様子がうかがえますね。

なかでも、効率よく老後資金を貯めるために金融商品を利用している人も珍しくありません。では、50代の投資家たちはどのような金融商品を保有しているのでしょうか。

2019年1月に日本証券業協会が発表した『個人投資家の証券投資に関する意識調査報告（平成30年）』によると、それぞれの金融商品に対する50代の投資家の保有割合は以下の通りです。

預貯金：96.6％
株式：80.1％
保険：62.6％
投資信託：52.1％
公社債：10.2％
信託：5.0％

ご覧のように、「預貯金」に次いで最も多く保有されている金融商品は「株式」という結果になっています。さらに、半数以上の人が「投資信託」を保有しているなど、これらの金融商品は50代の投資家にとっては定番とも言えるようです。老後資金を貯めるペースを上げたい方は、投資を検討してみるのも1つの方法かもしれません。

まとめ

ライフイベントによって、貯蓄額や負債額の変動する時期は個人差があります。「いつか家を買おう」「教育費は多めに用意しておこう」と思っている方は、早めに人生プランを考慮した貯蓄計画を考える必要があるでしょう。定年が近づいてから焦ることのないよう、今のうちからしっかりとお金の見通しを立てておきたいですね。

【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。