コロナ禍の今、妊娠したら? 妊活をやめた人、妊活を続ける人の考え方
LIMO / 2020年5月20日 10時0分
コロナ禍の今、妊娠したら? 妊活をやめた人、妊活を続ける人の考え方
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響で、妊娠希望者のなかには動揺している人も少なくありません。4月1日に日本生殖医学会から不妊治療延期の検討を促す声明が発表されたことから、メディアでは特にタイムリミットが迫っているケースの多い不妊治療当事者の戸惑いの声がたびたび報じられています。
しかし新型コロナが妊婦や新生児などに与える影響への不安、医療機関の体制への懸念については不妊治療のみならず自然妊娠も同じこと。自然妊娠で家族計画を立てていた人のなかには、コロナによって妊活をやめた人もいるでしょう。一方で、「それでもすぐに子どもがほしい」と妊活を継続している人も。
今回は自然妊娠を考えている人に限定し、筆者の周囲で妊活についての声を集めてみました。
ワクチンが開発されない限り、まだ妊娠したくない
新型コロナのもっとも不安な点は、まだ解明されていないことが多いということではないでしょうか。妊娠中に新型コロナ陽性となった後に無事出産したケースは世界でいくつか事例はあるものの、妊婦特有の症状や胎児への具体的な影響、また人体への長期的なリスクについてはまだまだわからないことが多いもの。
新型コロナの治療薬として注目を浴びている「アビガン」は、胎児への大きなリスクがわかっているために妊婦が飲むことができないと大々的に報じられていることもまた、いま妊娠する上での不安を増幅させています。
2人目の子どもを希望し、今年中の妊娠を目指していたAさんは「ワクチンが開発されない限りは、やっぱり妊娠したくない」と言います。1人目を妊娠する前に、子宮卵巣の超音波検査などで妊娠に影響のある病気について調べたほどリプロダクティブヘルスの意識が高いAさん。
「心配性だから、妊娠したらいつ自分がコロナにかかるか気がかりで精神的に自分が苦しくなりそう」と、その理由を語ります。逆に、「ワクチンが開発されたらすぐに2人目を妊娠したいけど、何年待てばいいかわからないからそれもそれで不安」とも言っていました。
収入が減る可能性があるからまだ妊娠したくない
まだ子どものいないパートタイマーのBさんは、昨年から自然妊娠を目指して妊活中。しかし、今回のコロナ禍によって現在は今すぐの妊娠には躊躇していると言います。
それは旦那さんの仕事が観光業のため、今後の生活がどうなるかわからないから。「なんとか会社は持ちこたえているけど、もしかしたら転職しなくてはいけなくなるかも。私は今のパートを始めたばかりだから産休育休もないし、妊娠と夫の無職時期が重なったらと思うと怖い」と語りました。
観光業のみならず、飲食や文化芸術分野、さらにはどの業界であろうと中小企業においては緊急事態宣言によってかなりの打撃を受け、給与やボーナスをカットする動きも珍しくありません。コロナの影響で収入が減ることで、妊活に踏み切れない人は少なくないのではないでしょうか。
引き続きの在宅勤務、外出自粛生活になるから今妊娠しても不安はない
一方、コロナの影響があっても妊娠を希望する人もいます。会社員のCさんは、今回のコロナ禍で完全在宅勤務に切り替わりました。旦那さんはフリーランスで以前から在宅勤務です。
会社の動きは早くから柔軟で、緊急事態宣言が出る前から妊娠をしている社員は一足先に通勤しなくていい状態になっていたそうです。会社は緊急事態宣言が解除された後も、テレワークを積極的に取り入れていくことをすでに社員に発表しているのだとか。
在宅勤務も含めた外出自粛生活が苦ではなかったことも、Cさんの妊活を後押しすることになったと言います。「もし今妊娠したら、出産までずっと夫婦ともに在宅勤務が可能になる。気をつけていれば感染リスクはかなり低いだろうから、そんなに心配していない」と語ります。
「どんなときも妊娠、出産にリスクはある」と考えて妊娠したい
少し楽観的なCさんと比べて、30代半ばDさんは現実的に物事を見た上で妊活を継続しています。Dさんは会社員でコロナ禍でも出勤していましたが、「継続して可能な限り感染しないように気をつけるけど、いつだって妊娠や出産にはリスクが伴うでしょ」と言います。
「コロナを理由にして妊活を先延ばししても、いつ妊娠できるかわからない。数年後に妊活を頑張っても、自分の年齢が上がるから妊娠できなくなっているかもしれないし、来年や再来年にはもっとひどい感染症や別の障害が出てくるかもしれない。あらゆる準備や万全な体制を整えて妊娠や出産に臨むのは、いつだって同じことだと思う」と語りました。
ワクチンができるまで妊活を待つのか、あらゆる準備を整えて妊活するのか。コロナ禍における妊活をどう考えるかは、人それぞれです。正解がないからこそ、「こうでなければいけない」と一つだけの考え方に固執することなく、夫婦や家族と話し合ったり情報を集めたりして、自分たちが納得できる決断をすることが大事になってくるでしょう。
【参考資料】
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する日本生殖医学会からの声明(2020年4月1日版)(http://www.jsrm.or.jp/announce/187.pdf)
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する日本生殖医学会からの通知 (2020年5月18日版)(http://www.jsrm.or.jp/announce/195.pdf)
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