貯めたポイントも失効させてしまえばムダ！損しないポイントサービスとの付き合い方

Tポイントや楽天スーパーポイント、dポイント…というように、ポイントサービスの種類は年々増え続けており、ポイント文化は我々の生活に深く根差したものになってきています。

貯めたポイントは現金と同じような形で利用できたり、いろいろな景品に交換できますが、有効期限が設定されているものも多いのが特徴です。そのため、たくさん貯めていたポイントが気付けば失効していた…とガックリした経験を持つ方も少なくないでしょう。

そこで今回は、せっかく貯めたポイントを失効させてしまうことを防ぐ、損しないポイントサービスとの付き合い方について説明していきたいと思います。

失効させてしまったポイントの平均は6,000円弱!? 実際はもっと多い可能性も？

モバイルリサーチを展開するネットエイジア株式会社が今年2月に行った「日本人のポイント活用に関する調査2020」によると、ポイントサービス利用者が失効させてしまったポイントの平均は、5,933円分でした。

6,000円弱のポイントを失効させてしまったと聞くだけでも冷や汗が出そうですが、実はこの5,933円という数字は、失効させてしまったポイントを「分からない」と答えた人以外の平均なのです。

調査では、半数近くの49.6%の人が失効させてしまったポイントについて「分からない」と回答しているため、実際には失効してしまったポイントの平均額はもっと高いのかもしれません。半数近くの人が「分からない」と答えた背景には、ポイントをあくまで「おまけ」として捉えている人も多いのでしょう。

しかし、政府がキャッシュレス決済を後押ししていることもあり、今やポイントをまさに現金のように利用できる場面が増えてきています。ポイントの管理は、今後ますます家計の節約へのカギになってくるのではないでしょうか。

ポイント失効を防ぐコツ

①家計簿を付けるときにポイントも一緒にチェックする

家計簿の付け方は家庭によって様々ですが、家計簿を付けるときに、各ポイントサービスで貯まっているポイント数も一緒に確認しておくのがおすすめです。実際に、ポイントは現金や商品券に交換できるものですので、現金と同じように家計簿で管理することは、家計を助けることにも役立ちます。

家計の収支ほど頻繁にチェックする必要はありませんが、定期的にポイントのチェックをする習慣をつけておくと良いでしょう。

②ポイントで交換したいものをあらかじめ決めておく

何か欲しいものがあって、それを購入するために頑張って貯金をした経験がある人も多いのではないでしょうか。筆者も学生時代に、バイクを購入するために少しずつ貯金をしていましたが、貯金額が目標金額に近づく嬉しい気持ちと、まだ貯まらないのか…というもどかしい気持ちの両方を感じていたのを覚えています。

このように、ポイントで交換したいものをあらかじめ決めておけば、楽しみも増えてポイントのことを失念してしまうこともないでしょう。

実際に筆者の実家でも、母親がクレジットカードのポイントで交換したいものをあらかじめ決めておいて、そのポイントが貯まるまでしっかり管理していました。フライパンに加湿器・ローテーブルと、いろいろなものをポイントで交換した母親が、ポイントを失効させたことは一度もありません。

③ポイントを日々の買い物で利用できるよう設定しておく

先ほどの調査では、貯めたポイントの使用方法についてもアンケートを取っていますが、使用方法の断トツ1位は74.5%もの人が答えた「買い物で（支払いに）使う」でした。

買い物で利用する場合、「たかだか数十円分のポイントを使っても…」というように少額でのポイント利用は見送ってしまいがちです。しかしながら、たとえポイントを5,000円分貯めて一気に利用しても、50円分を100回利用しても、結局のところ結果は同じなのです。

50円分の割引を100回してもらったとしても、お得感はそれほど感じないかもしれませんが、ポイントを管理できずに失効させてしまうことほどもったいないことはありません。

貯まったポイントを即座に使う設定にし、日々の買い物で少しずつポイントを使うようにしていくことが、最も簡単にポイントの失効を防ぐコツかもしれませんね。

まとめ

ポイントを失効させてしまうのは、ポイントをあくまでも「おまけ」と捉えているからかもしれません。しかし、年々ポイントをお得に利用できる機会は増えており、その性質は「おまけ」というより「現金」に近いとも言えるのではないでしょうか。ポイントを現金と同列のものと考えてしっかり管理し、家計の節約に役立てていきましょう。

【参考】「日本人のポイント活用に関する調査2020（http://www.mobile-research.jp/investigation/research_date_200227.html）」（ネットエイジア株式会社）