【新学年】塾通いにかかるリアルな月謝を「小学生・中学生」ごとに確認

塾選びのコツ４選

中学受験を視野に入れている小学生だけでなく、中学進学や高校受験に備えて塾通いをする子ども達は珍しくなくなっています。

塾通いを検討する際、子どもと相性が良さそうな塾を探すことと同じくらい気になるのが「月謝」です。塾によって設定されている月謝は異なります。そのため、文部科学省の調査で発表されている「補助学習費」の年間支出平均額と開きがあり、違和感を覚える方もいることでしょう。

そこで今回は、塾によって月謝が異なる理由や家計の範囲内で収まりそうな塾を選ぶコツをご紹介していきます。

文部科学省「学習費調査の結果」からわかる塾の月謝とは

文部科学省が1994年度から隔年で実施している「子供の学習費調査」（2020年度はコロナ禍で見送られる）の2018年度の結果によると、いわゆる自宅学習や学習塾・家庭教師などの経費にあたる年間の「補助学習費」は以下の通りになりました。

小学校

公立小学校　8.2万円

私立小学校　34.8万円

出所：文部科学省「学習費調査の結果」

中学校

公立中学校　24.4万円

私立中学校　22.0万円

出所：文部科学省「学習費調査の結果」

この結果から公立小学校に通う児童の補助学習費は、1ヵ月換算だと約6800円になります。しかし、中学受験に向けて塾通いをしている子どものいる世帯からすると「そんな額では済まない」と感じてしまうような金額です。

塾通いをしていない小学生を含めた平均、そして小学1年生から6年生と広範囲に行き渡るため、通塾を検討している世帯にとってあまり参考にならないものになっています。

中学受験を視野に入れて子どもが通塾している世帯であれば、私立小学校の平均額「年間34.8万円」の方がリアルな額といえます。

一方、中学生に関しては公立私立ともに1ヵ月2万円程度の月謝が発生していることになります。

公立中が私立中を上回っているのは、大都市圏では中学受験組もいますが、全国的に高校受験が主流だからです。そのため中学生になると通塾する子どもが増えます。

しかも、中学校生活は3年間と短いため「中学1年生から通う子も多い」という点も平均額を押し上げている要因と考えられます。

塾のスタイルによって月謝は様々

一口に「塾」といっても、形態や塾によって集まりやすい児童生徒の成績は異なります。「先生一人に生徒一人」の個別スタイルと、「一人の先生が20人を教える集団形式」とでは、塾生の月謝は前者の方が高くなります。

また、中学受験でも高校受験でもトップ校を目指す子が集まる塾では使用するテキストも難しく、さらに授業で分かりやすく説明する先生の技量も求められるため、相対的に月謝は高くなりがちです。

さらに、長年自宅などで運営している地元密着型の塾と全国展開している塾とでは、全国展開している大手塾の方が人材費もかかるため、月謝は高くなります。

大手塾の場合、人件費以外にも校舎を出す場所は子どもの数が多く教育熱の高い地域、その地域の中心部であることが多く賃料もかかります。「塾」であっても授業形態や経営母体により月謝の違いがどうしても出てしまうのです。

そして、学習系の習い事では学年が上がると月謝も高くなる傾向があります。

入塾した時は安いと感じても、受験学年に近づくとどんどん金額が高くなることは入塾をする上で絶対に外せないポイントです。

必ず学年ごとの設定月謝を確認し、「受験学年でも無理なく通塾させられるかどうか」を見極めてください。

塾に通っていると通常の月謝以外にも費用が発生することがあります。

季節講習会

模試代金

教材費

とくに大きな負担となるのが季節講習の費用です。受験学年になると、講習会の日数も多く他の学年よりも高額になります。個別形式の場合は授業のコマ数を増やすため、やはりいつも以上に家計への負担が大きくなります。

教育機関と言っても、塾は利益を出さなければいけない民間企業です。塾の提案をそのまま受け取らず、本当に必要かどうか考えてみることも必要です。

塾の月謝は家計の範囲内で済むように心がける

子どもの勉強時間の確保や学力向上、受験に向けてと様々な理由から通塾を検討しますが、やはり親として気になる点の一つは「通塾が家計に負担をかけないかどうか」です。

その際、以下の項目を考えて家計に影響が出るかどうかをシュミレーションしてください。

月謝はクリアできそうでも、季節講習会を含めるとどうなるか

教材費や模試代はどの程度か

受験学年になるとどの程度月謝が高くなるか

通塾するのに交通費は発生するか

いくら子どもと相性が良さそうな塾でも、まだまだ教育費はかかります。通塾を継続できそうになければ、候補から除外する勇気も必要です。

子どもと塾の相性だけでなく、月謝や諸々の経費をしっかり計算して塾選びをしてみてください。

参考資料

文部科学省「平成30年度（2018年度）　子供の学習費調査」（https://www.mext.go.jp/content/20191212-mxt_chousa01-000003123_01.pdf）