節税効果の高いiDeCo、貯金とどう使いわければいいの？

個人型確定拠出年金のiDeCo（イデコ）を始めてみたいけれど、iDeCoに拠出金を出すために貯金を削るのもなんだか…と思っている人もいるのではないでしょうか。iDeCoを始めるために貯金に充てる金額が減ることに違和感を抱いてしまうのは仕方ないことでしょう。そこで今回は、iDeCoと貯金をどう使い分けるのかを考えてみたいと思います。

貯金とiDeCoはどう違う？

そもそも、貯金とiDeCoはどう違うのでしょうか。そこから整理しておきたいと思います。貯金箱に貯めても、銀行に預けても、タンス貯金でもいいのですが、いずれにせよiDeCoの特性とも言える節税効果は貯金にはありませんね。この点においては、iDeCoに軍配が上がると思います。

しかしその一方で、iDeCoは原則60歳まで引き出せません。貯金は引き出しができますし、60歳まで待つ必要はないので好きな用途で使うことができます。そう考えると、自ずと貯金とiDeCoの使い分けが見えてくるような気がしませんか。

iDeCoは毎月いくら積み立てるべきか

iDeCoは本来老後資金を貯めるものですから、60歳まで引き出せないことはむしろメリットと捉えるべきです。となると、貯金では老後資金以外のものを貯めるべきと言えますね。貯金ではマイホーム資金や子供の教育資金を貯めて、iDeCoでは老後資金を貯めるという使い分けがいいでしょう。

マイホーム資金や子供の教育資金を貯めながら、老後資金を貯めるのは結構大変だと思います。でも、もし余裕があればiDeCoはフル活用したいですね。

iDeCoは職業によって毎月の積立額に上限があります。たとえば、勤務先に企業年金がない会社員の場合、月額2万3000円が上限となります。年収500万円で30歳の会社員がこの金額を毎月iDeCoで貯め続けると約165万円の節税効果が期待できます。165万円浮かせることができるのは嬉しいですよね。

iDeCoだけでは老後資金は十分ではない

ただ、iDeCoだけでは老後資金は十分ではありません。たとえば、上述の年収500万円の会社員が30歳から60歳まで積み立て続けたとしても積立総額は828万円。老後資金の目安と言われている3000万円には遠く及びません。ということは、iDeCoのほかにも老後資金を貯めておく必要があるということになります。

貯金は貯金で、マイホームや教育資金など用途別に貯金をしておくことをおすすめします。たとえば、マイホーム資金は毎月3万円、教育資金は2万円、iDeCoは2万3000円、iDeCoとは別に老後資金を3万円、という感じで貯める目的をはっきりさせておくといいでしょう。ボーナスもうまく活用して、上手にお金を貯めてくださいね。

まとめ

いかがでしたか。iDeCoは節税できるのでその分を貯金に回すことができます。その反面、60歳まで引き出せず、それまで自由に使うことはできません。貯金は節税効果が望めない代わりに、自由に引き出すことができます。それぞれの特徴や特性を生かし、それぞれに向いた使い方をしましょう。