1年で100万円貯めるのに今年こそ「絶対にやめたい」4つの行動

新年が始まりました。「今年こそは！」と思う一方で、年末になると「できなかったなぁ」と振り返ることも多い新年の決心事。今回は、貯金や預金を増やすためにできる術をまとめてみました。皆さんの今年の節約術などはいかがでしょうか。

【その1】明確な目的がないのに、コンビニで買い物

大手チェーンですと2万店舗もあるコンビニエンスストア（コンビニ）。会社や学校帰りにふらっと、そして目的もなしについつい寄ってしまうということはないでしょうか。

コンビニには、話題の最新の商品だけではなく、コンビニオリジナルのスイーツや各社オリジナルの商品（PB）が並び、かなりの頻度で寄ってしまうという方も多いのではないでしょうか。

店に入る前は買う気はなかったのだけれども、ついつい買い物をしてしまう、また気になった商品だけではなく、あれもこれもと買ってしまった経験はないでしょうか。

スーパーや100円ショップに行けば、同じ商品を安く買えたり、似たような機能の商品を100円で手に入れることができるのに、すぐ手が伸びてしまって、必要のない買い物も年間で積み上げればかなりの金額に。

【その2】自炊ができるのにふらっと外食

外食では、普段は家庭では食べられないような食事をできます。そうしたこともあって、ちょっとお金に余裕があると外に食べに行ってしまうことはないでしょうか。

一時は野菜が高騰した際には、家で食べるより外で食べた方がお得だ、というような時期もありましたが、現在はキャベツなどの野菜の値段も下がり、自炊した方が圧倒的に安く済みます。

一方、外食産業は人手不足と賃金が高騰することで、「なんとなく値段が上がったのでは」と思うようなシーンもあります。自分では気づかないうちに値上げがされているのかもしれません。

ビジネスパーソンのランチも、お弁当を持っていくことで、食費を削ることができます。一番良いのは、家で家族と一緒に食べるということでしょうが、平日のお昼にさすがにそうした時間を過ごせる人は少ないでしょう。そうしたケースではお弁当を準備できると食費が浮きます。すでに実践されている人も多いのではないでしょうか

お昼のコーヒーも、いまではコンビニで100円も出せば、おいしいコーヒーが飲めます。ただ、自分でコーヒー豆を購入し、仕事に出かける前に家で淹れ、魔法瓶に入れてもって出かければ、コストパフォーマンスはさらに上がるはずです。朝ゆっくりコーヒーを入れるという時間があれば、そうした時間も楽しむこともできるでしょう。

通勤やランチ代などを考えると、職場と住居はこれまで以上に近い方がよいと考える人が増えたり、テレワークが認められている会社を優先的に選択するようなトレンドも今後は出てくるかもしれません。

【その3】不要なサブスクリプションサービスの利用

コンテンツ業界では、ネットフリックスやスポティファイのようなサブスクリプション（定期購読）モデルがトレンドです。しかし、消費者からすると、都度購入するスタイルが節約には向いています。定期購読は固定費ですが、都度購入は変動費です。

これまで新聞紙で読んできた内容は、ネットでは一定量の記事まで無料で閲覧できます。もっともネットでNHKのサイトではニュースを無料ながら閲覧することができ、内容に関してもテレビ並みの情報量です。また、様々な経済ニュースはネット証券で幅広く読むことができ、充実しています。

毎月の口座引き落としやクレジットカードの明細、通信会社からの明細などなどをあらためて確認し、今とまっては不要なサービスは解約してみてはどうでしょうか。

【その4】非課税枠を活用していない

節約というのは、何も購入する分を減らす、というばかりがポイントではありません。

これまでの行動やスタイルを変えることなく、キャッシュアウト（現金流出）が減っているということも重要です。

その一つは非課税枠の活用です。年末調整などでも経験済みの方も多いかもしれませんが、生命保険などは一定額の所得控除があったりします。

また、最近では国も、国民に自助努力による長期の資産形成をサポートする制度を充実させています。少額非課税投資制度であるNISA（ニーサ）や個人向け確定拠出年金であるiDeCo（イデコ）などは非課税枠が設けてあり、投資をしている方は活用しない手はありません。

それでも年間に100万円を貯めるのは結構難しい

このようにいくつか節約術を見てきましたが、年間で100万円となると、月に8から9万円程度を節約しなければなりません。

収入が大きく増えない前提で、8万円をひねり出すには、ここまで見てきたように「無駄な出費をへらす」「食費を減らす」「固定費を削る」「節税する」というようなポイントがありますが、それでもまた足りないという人もいるでしょう。

そうしたケースでは、収入を単身ではなく二人以上の世帯で考えたり、支出も重複している内容を見直したりとすることで次の打開策も見えてきそうです。