2019年の日本株投資。日経平均と自分の成績、比べるのは間違い!? 合格ラインは＋4％?

　2019年は、なかなか難しい相場環境にあります。「全然利益が出せないな」と悩んでいる人も多いはず。でも、利益が出せなくても心配することはありません。

かなり難解な2019年の日本株市場

　年末にかけて大荒れとなった2018年の日本株。それを受けてスタートした2019年の株式市場は、急落からのリバウンドの後、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）などの株価指数は、下がりはしないものの上値も重い動きとなっています。

　個別銘柄に目を向けると、順調に上昇している強い銘柄もありますが、逆に今年に入ってからずっと下落を続けているような弱い銘柄も目立ちます。

　このように、日本株全体の値動きを示す株価指数も上値が重く、個別銘柄の中には上がるどころか値下がりしているものも多い、というのが現時点（4月22日）の2019年の状況です。
 

マーケット全体の動きと、自分の投資成績を比較してみよう

　こうした中、私の周りの個人投資家の多くは「利益が出せないのではないか」と悩んでいます。でも、本当に悩む必要があるのでしょうか？

　もし、多くの銘柄が値下がりしている状況であれば、利益を出そうにも出すことができないので心配には及びません。逆に、株価指数も、大多数の銘柄も順調に上昇している状況で利益が出せていないのであれば、少しまずい状態といえます。

　筆者の場合、自分の投資成績が問題ないかどうかを確認するときは、TOPIXとマザーズ指数の値動きを比較して確かめています。

　なぜなら、筆者の投資対象は中小型株が多く、TOPIXに連動しやすい銘柄とマザーズ指数に連動しやすい銘柄にまたがっているからです。

　なお、筆者は日経平均株価との比較はしていません。日経平均株価は、影響度の高い一部の銘柄の値動きのみで大きく動いてしまうため、日本株全体の動きを的確に表しているとは言えないからです。

具体的に、株価指数の2019年の動きを確認してみる

　筆者は、25日移動平均線より下では新規に株を買わないので、各株価指数が25日移動平均線を超えた時点（マザーズ指数は1月中旬、それ以外は1月下旬）と現時点で比較してみます。

・日経平均株価：1月25日（2万700円前後）→4月19日（2万2,200円）
・TOPIX：1月24日（1,550円前後）　　　→4月19日（1,617円）
・マザーズ指数：1月15日（900円前後）　 →4月19日（938円）

　このように、日経平均株価がおよそ7％、TOPIXとマザーズ指数はおよそ4％の上昇になっています。個人的には個別銘柄の値動きに比べて、明らかに日経平均株価の動きが強いと感じていましたが、やはり数値的に見てもそのような結果になっています。個人投資家の肌感覚に近いのはTOPIXだと思います。

　また、日経平均株価と同様に、マザーズ指数も一部の銘柄の影響度が高いため、新興市場銘柄全体の値動きを表す指数としてはふさわしくないという声もあります。ですが、筆者はマザーズ指数を用いて不都合など感じていないため、マザーズ指数を用いています。したがって、筆者の場合は、TOPIXとマザーズ指数の中間の4％程度、今年に入って利益が出ていれば「及第点」という判断ができます。

　なお、筆者は今後の日本株を弱気に見ていますので、あまり多くの資金を投下していません。上記の4%というのは、フルポジションで投資可能資金の全額を投資した場合の数値です。筆者はマックスでも、投資可能資金の30％ほどしか投資していないため、ほぼプラスマイナスゼロでもOK、となります。

　もし、今年の投資、成績がマイナス10％や、マイナス20％というのであれば、これは大きな問題であり直ちに原因を調査して改善する必要があります。しかし、プラスマイナスゼロ、もしくは少しのマイナス程度なら、問題ないといってもよいのではないでしょうか。

「信用評価損益率」もチェックしておこう

もう１つチェックしておきたい指標があります。それは「信用評価損益率（しんようひょうかそんえきりつ）※」です。

　これが、日経平均株価やTOPIXが25日移動平均線を超えた時期である1月25日はマイナス13.33％でした。また、直近の4月12日時点ではマイナス14.26％でした。

　つまり、信用取引をしている投資家は、この2カ月間、利益が出ていないどころかマイナスになっている可能性も高いということが読み取れます。

　実は、信用評価損益率の推移と、一般的な個人投資家の損益はおおむね連動していると考えられます。したがって、信用評価損益率が落ち込めば、個人投資家の損失は膨らんでいることになり、信用評価損益率が改善すれば、個人投資家の運用成績も良くなることになります。

※「信用評価損益率」とは、信用取引で株を買っている投資家がどれだけの含み損益を有しているかを示すもの

「信用評価損益率」が横ばいなら、自分の投資成績も横ばいでOK

　例えば2018年の1月、株式市場が大いに盛り上がっていたときの信用評価損益率はマイナス3.62％にまで改善していました。プラスマイナスゼロに近づくということは、個人投資家が株式投資で、かなり好成績を上げているという状況を意味します。

　もしこのような状況で、自分自身の利益を上げることができていなければ「結構まずいのではないか」と認識することも必要でしょう。

　しかし、現在のように信用評価損益率が横ばいで推移しているときは、個人投資家の多くが利益を上げられていないのです。

　株式投資には、「利益を上げやすい時期」と「そうでない時期」があります。信用評価損益率が改善している時期はともかく、そうでない時期に自分自身が利益を上げることができていなくとも、特に心配になる必要はありません。

　配当金（インカムゲイン）目的ではなく値上がり益（キャピタルゲイン）目的である場合には、株式投資で毎年安定して投資成績をプラスに維持することは、個人投資家には難しい話です。「個人投資家全体＝信用評価損益率の推移と比べて自分はどうか」という形式で比べてみて、信用評価損益率の推移がプラスマイナスゼロ近辺ならば、自分もプラスマイナスゼロでよいのではないでしょうか。

　くれぐれも、明確な上昇相場でないのに無理をしてなんとかプラスに持っていかなければと、勝負に走らないようにしましょう。

※楽天証券の「信用評価損益率」の解説についてはこちら

（足立 武志）