地方でも大量出店始めた「エニタイム」の自信 24時間ジム旋風で変わるフィットネス業界①

東洋経済オンライン / 2018年12月11日 8時20分

小型24時間ジムのエニタイムフィットネスは、利便性と会費の安さを理由に若い世代から支持されている。写真は東京大田区の平和島店(撮影:大澤 誠)

フィットネス業界で今、大きな変革が起きている。これまでダイエットや体を鍛えるために通う場所といえば、大型施設の総合フィットネスクラブ(スポーツクラブ)が常識だった。しかし最近では、「24時間年中無休」をうたった新業態の小型ジムが急激に店舗数を増やし、若い世代から高い支持を集めている。

スタジオやプールも完備した従来の総合フィットネスクラブと違って、新たな24時間営業の小型ジムは筋トレや有酸素運動のマシンに特化。シャワーなど水回りも至って簡素だ。店舗面積は60~80坪程度とコンビニより多少広い程度で、夜間から早朝はスタッフ不在の無人営業になる。

その分、会費は総合型より3割前後安く、都内でも月会費の相場は8000円未満。鉄道駅周辺にあるビルの1フロアを借りて営業するケースが多く、便利な場所にあって、いつでも利用できるため、「コンビニ型ジム」や「24時間ジム」と呼ばれている。

こうした24時間ジムの多店舗化で大きく先行するのが、「エニタイムフィットネス」だ。エニタイムはアメリカで大成功した24時間ジム。それを日本でも普及させようと、野村不動産系のフィットネス事業会社を退職した元役員や中堅幹部らが集まり、2010年から国内で事業展開を開始。年を追うごとに出店ペースは勢いを増しており、日本でもエニタイム店舗数はすでに400店を突破し、今年度末には500店に迫る勢いだ。

エニタイムの成功を見て、各地で24時間ジムへの新規参入組が続出し、同様の業態は全国で1000店を超えるまでになった。なぜ、24時間ジムは日本で短期間に受け入れられたのか。さらなる市場成長の余地はあるのかーー。

東洋経済では大きな転換期にあるフィットネス業界のキーマン2人にインタビュー。1回目はエニタイムの国内運営会社、Fast Fitness Japanの土屋敦之社長に聞いた。

■24時間ジムは地方でも成立する

ーー出店攻勢を強めています。

昨年度に初めて年間100を超える新店をオープンさせたが、今年度は150店以上の出店を目指している。10月末時点の店舗数は420店で、その約8割がフランチャイジー(FC)だ。現在、約100社のFC加盟企業が各地でエニタイムの店舗を運営しており、どの会社も出店意欲が強い。早ければ来年春には500店を突破するだろう。

オープン予定のものも含めると、すでに都内だけでエニタイムは160店近くあり、大都市圏はかなり押さえた。今は地方での出店に重点を置いている。10月時点で33都道府県に進出済みで、まだ店舗がない県にもこれから出て行く。首都圏は駅の周辺が主な立地だが、地方は車社会。ショッピングセンターやロードサイドの飲食店の2階など、生活圏で人が集まる場所に出している。

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