夏のレジャーに備える「ミニ保険」が便利なワケ 旅のキャンセル料や遭難時の救助費用も補償

東洋経済オンライン / 2019年7月11日 8時20分

夏のレジャーに向けて、「もしも」の場合に備えるさまざまなミニ保険を紹介(写真:Graphs/PIXTA)

前回(『「孤独死」保険が登場せざるをえない深刻な事情』)、少額短期保険(ミニ保険)を中心に孤独死保険が話題を呼んでいることに触れた。金融庁管轄の3つの保険業界をざっくり言えば、生命保険会社は“ヒト”の保険、損害保険会社は“モノ”の保険を中心に扱っている印象があるが、ミニ保険は、小口ながらも特色のある“カネ”を扱う商品が目を引く。

そこで、今回は、これからの季節に重宝する“カネ”つまり“費用”を補償するミニ保険をいくつか紹介する。

■まさかの捜索・救助活動の費用を補償

いよいよ夏山登山が楽しい季節。富士山の山開きは、今年は吉田ルートが7月1日、須走・御殿場・富士宮ルートは10日ほど遅れての開山となった。ほかの山々もこれから3カ月ほどをピークに登山客でにぎわう。ただ、毎年気がかりなのは「遭難」の報道だ。

警察庁「平成30年における山岳遭難の概況」によると、2018年における山岳遭難の発生件数は2661件、遭難者は3129人で、統計を取り始めた1961年以降で最も多かった。うち死者・行方不明者は342人、負傷者は1201人、無事救助されたのは1586人。登山をするなら、まさかの「遭難」の可能性は視野に入れておきたい。

ここで、もしも「遭難」となった場合にかかるお金の話をすると、通常は地元の警察もしくは消防が捜索・救助活動を行うため、基本的にはお金がかからない自治体が多い。だが、ヘリコプターはほかの救助活動と重なったり整備中で使えなかったりしたときに、民間のヘリ会社に出動を要請するケースがある。その際のヘリ費用は1時間当たり50万~60万円程度が相場で、遭難者もしくは遺族が負担することになる。

地上からの捜索にももちろんお金がかかる。地元の山岳遭難対策協議会のメンバーなどに頼んでの捜索となると、捜索・救助隊員の人件費や日当、装備費や保険料、交通費、食料費などの経費が必要になる。

通常はチームを組んでの捜索となるため、これらの費用は数十人規模になることも多い。1人当たり3万円と見積もれば、20人で60万円が1日の捜索でかかる。

また、登山に出かける際には、登山計画書の提出を必ずしたい。いざというときに捜索範囲を絞り込むことで、短時間で効率よく救助してもらうことができる。結果的に、捜索費用も低額に抑えられるだろう。

そして、捜索・救助費用をカバーする保険への加入も考えたい。まさかの「捜索」時に、気苦労だけでなく金策の迷惑を家族に負わせることのないよう、日本費用補償少額短期保険の「レスキュー費用保険」や、登山ショップ、山岳会などで扱う山岳保険・登山保険への前向きな検討がおすすめだ。

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