在宅で企業が買うWebサービス作った3人の稼業 個人開発の実践者に聞くマネタイズのヒント
東洋経済オンライン / 2021年1月16日 7時20分
新型コロナウイルスが猛威をふるう中、テレワークの広がりとともに高まっているのが、在宅で稼ぐニーズである。コロナ前と比べ通勤時間が減り、在宅時間が増えたという背景以外に、コロナ禍による本業の収入の落ち込みの補填を目的に、本業以外の仕事を始める人が増えている。こうした状況は『週刊東洋経済』(2020年12月5日号)の特集「在宅仕事図鑑」でリポートしたとおりだ。
■メンターと出会えるサービスを起案
在宅ワークで需要も多く、単価も高いのがWebサービス開発などのIT系の仕事。プログラミングのスキルを身につければ、そうした仕事を受注して、本業以外の収入を得る道も開かれる。
一方、プログラミングを身につけると、企業などの開発案件を請け負う以外に、自身でWebサービスを企画・開発するという選択肢も増える。ただし、企業が開発するWebサービスがひしめく中、個人の開発によるマネタイズのハードルは高い。実践者3人にそのコツを聞いた。
「自分が使いたいサービスを作ると、ヒットの確率は高まる」。そう語るのは入江慎吾さん(38歳)。プログラミング学習者とエンジニアをつなぐWebサービス「MENTA」(メンタ)を開発した。
入江さんはもともと、フリーランスのエンジニアとして受託開発を手がけていたが、「自分のサービスを開発したい」と一念発起。受託開発を止め、自前でMENTAを開発し、2018年春にリリースした。
きっかけは自身の経験だった。プログラミングを身につけるのは難しかったが、かつて開発会社で先輩に教わり、習得することができた。同じように自分が学びたい分野で、ネット上で教えてくれる人(メンター)と出会えるサービスを起案した。
個人でサービスを作り、リリースできても、いかに使ってもらえるかが課題となる。MENTAの場合、ユーザーに加えてメンターも集める必要があった。考えたのはツイッターの活用だ。オープン前にツイッターで利用希望者を呼びかけると、テストユーザー、メンターともに200人近くが集まった。「満を持してオープンし、それからユーザーを集めるより、事前に集めて反応を探るほうがいい」と振り返る。
サービス開始時は順調にユーザーが集まったが、2カ月目以降に伸び悩んだ。そこでジャンルをプログラミングに特化。「ニッチ分野に特化したら、結果的に利用されやすくなった」(入江さん)。
その後もユーザーは拡大し、開発やデザイン、顧客対応などの業務を外注化。売り上げは年間4000万円を超え、2020年10月にランサーズに事業を売却。自身も同社に参画し、事業責任者に就いた。
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