在宅で企業が買うWebサービス作った3人の稼業 個人開発の実践者に聞くマネタイズのヒント

東洋経済オンライン / 2021年1月16日 7時20分

プログラミングのスキルを身に付ければ在宅で稼げる可能性が広がる(写真:kazuma seki/iStock)

新型コロナウイルスが猛威をふるう中、テレワークの広がりとともに高まっているのが、在宅で稼ぐニーズである。コロナ前と比べ通勤時間が減り、在宅時間が増えたという背景以外に、コロナ禍による本業の収入の落ち込みの補填を目的に、本業以外の仕事を始める人が増えている。こうした状況は『週刊東洋経済』(2020年12月5日号)の特集「在宅仕事図鑑」でリポートしたとおりだ。

■メンターと出会えるサービスを起案

在宅ワークで需要も多く、単価も高いのがWebサービス開発などのIT系の仕事。プログラミングのスキルを身につければ、そうした仕事を受注して、本業以外の収入を得る道も開かれる。

一方、プログラミングを身につけると、企業などの開発案件を請け負う以外に、自身でWebサービスを企画・開発するという選択肢も増える。ただし、企業が開発するWebサービスがひしめく中、個人の開発によるマネタイズのハードルは高い。実践者3人にそのコツを聞いた。

「自分が使いたいサービスを作ると、ヒットの確率は高まる」。そう語るのは入江慎吾さん(38歳)。プログラミング学習者とエンジニアをつなぐWebサービス「MENTA」(メンタ)を開発した。

入江さんはもともと、フリーランスのエンジニアとして受託開発を手がけていたが、「自分のサービスを開発したい」と一念発起。受託開発を止め、自前でMENTAを開発し、2018年春にリリースした。

きっかけは自身の経験だった。プログラミングを身につけるのは難しかったが、かつて開発会社で先輩に教わり、習得することができた。同じように自分が学びたい分野で、ネット上で教えてくれる人(メンター)と出会えるサービスを起案した。

個人でサービスを作り、リリースできても、いかに使ってもらえるかが課題となる。MENTAの場合、ユーザーに加えてメンターも集める必要があった。考えたのはツイッターの活用だ。オープン前にツイッターで利用希望者を呼びかけると、テストユーザー、メンターともに200人近くが集まった。「満を持してオープンし、それからユーザーを集めるより、事前に集めて反応を探るほうがいい」と振り返る。

サービス開始時は順調にユーザーが集まったが、2カ月目以降に伸び悩んだ。そこでジャンルをプログラミングに特化。「ニッチ分野に特化したら、結果的に利用されやすくなった」(入江さん)。

その後もユーザーは拡大し、開発やデザイン、顧客対応などの業務を外注化。売り上げは年間4000万円を超え、2020年10月にランサーズに事業を売却。自身も同社に参画し、事業責任者に就いた。

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