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世界のバブル崩壊がついに始まったと言える理由 恒大集団をネタにした下落に隠されている真実

東洋経済オンライン / 2021年9月25日 6時30分

世界の株価は「中国の不動産大手・恒大集団の信用不安」を理由に一時大きく下落。あっという間に戻したように見えるが、筆者はそれが逆に「危ない」という(写真:ロイター/アフロ)

9月20日から22日にかけて、中国以外の世界の主要株式市場が一時急落した。きっかけは、中国不動産最大手の一角、恒大集団の破綻懸念だった。

■「今後も株価は大丈夫」とは言えない

久々の大幅下落で、市場よりもメディアが騒ぎ立てた。中国の巨大な不動産バブルがこれで崩壊するのか? リーマンショックのようなことになるのか? 世界株式市場の大暴落がやってくるのか?

結論から言えば、中国不動産バブルは、いますぐには崩壊しないだろう。リーマンショックのような世界金融システムへのリスクはない。だから、今は世界的な株価大暴落とはならない。「なーんだ、たいしたことないのか。じゃあ、株価はまだまだ上昇し続けるのね」ということでいいのだろうか。

いや、それは間違いだ。ここで、バブルはいきなりは崩壊しないが、世界株式バブルの崩壊の第一歩はついに始まったのである。中国も金融システムも問題なくて、株価も下がらないのに、なぜ、バブル大崩壊の一歩なのか? それは、今回、株価が反転したからである。それこそが、大バブル崩壊の兆候なのだ。

中国の恒大集団の破綻懸念とは何を意味するのか?第1に、中国の不動産市場は明らかなバブル、それも相当のバブルだ、ということである。第2に、その事実を世界中の投資家は知っている、ということだ。第3に、このニュースはネガティブであることは間違いがないが、そのインパクトの量的な判断についてはコンセンサスがない、ということである。

これがそのまま株価の動きに現れた。つまり、中国の不動産会社の破綻懸念が出た、これはネガティブだ、そしてそれを誰もが知っている、だからみんな売るだろう。ならば、自分もとりあえず売っておこう、そういう思考プロセスである。

しかし、これがバブルの完全崩壊につながるかどうかわからない。なぜなら、自分もこのニュースのインパクトがサイズとしてはわからない。ということはほかの投資家にもわからないだろう。だから、投げ売りになるかどうかはわからない。したがって、様子を見ながら売ってみよう。こんな具合だ。

この結果、20日のアメリカの株式市場は、寄りつきから下げたが、下げを拡大して行ったのである。取引時間中に、とくに新しいニュースは出ていない。それなら、ファイナンス理論どおり、ニュースはすぐに株価に織り込まれるなら、寄りつきでみんな売って、その後はモミ合いになったはずだ。

■急落後の21日が小動きになったワケ

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