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「共感ばかりしていると頭が悪くなる」の納得理由 自己成長できない根本的な問題が隠されている

東洋経済オンライン / 2024年9月27日 14時30分

ここからいえることは2つあります。

まず1つ目。思考力を鍛えたいなら、「日頃、自分は“共感できるもの”とばかり接していないか?」、あるいは「『共感』を情報収集する際の判断基準にしていないか?」と、自問自答してみることです。

耳障りのいいことばかり言ってくれる上司や部下、あるいはコンサルに依存していませんか? 自分の意見と似たようなことばかりを受け入れてはいませんか? それにより「わかったつもり」になっていませんか?

「共感できるもの≒心地のよいもの」と接してばかりいると、自分自身の脳に汗をかいて考えることをしなくなります。自分の中で「共感インフレ」が起こっていないかと、普段から「自分チェック」をすることが必要です。

何かにつけて「共感した」と言いたがる人は、何を聞いても共感しようとするクセがついています。本当は「得体が知れないもの」「理解が及ばないこと」なのに、それを適当に自分の共感領域に合致させ「わかったつもり」になっていませんか?

これの何が危険かというと、「物事を歪曲して捉えるクセ」から抜け出せなくなることです。いつでもフラットに誰かの意見を聞けていますか? 無意識のうちに自分の都合の良いような解釈をしてしまっていませんか?

共感癖のある人は否定癖のある人と同様に、フラットに話を聞けず、自己肯定を優先して共感してしまうため、物事の本質を自力でつかめない人間になってしまいます。

そして、そのうち不要な情報と適切な情報の取捨選択すらできなくなってしまいます。そのため、共感基軸で判断をしていると人間はバカになってしまうのです。

それでも、人はみな共感したいし、共感されたい生き物。「うん、うん、わかるよ」という態度は、お互いに安心感を生みます。だからこそ「共感ビジネス」があふれているのですが、「共感」には上述したような思考力低下という落とし穴があることも覚えておくべきです。 

大切な人が悲しんでいたら一緒に悲しむ。喜んでいたら一緒に喜ぶ。プライベートなら問題ありません。しかし、仕事や学びの場でどんな情報でも自分の共感領域に引き寄せてしまうことは、「本当の意味での共感」とはまったく別のことなのです。

「一緒に考えてほしい」は失敗のもと

では、私たちはどのように思考すればよいのでしょうか?

企業が問題解決に行き詰まると、経営コンサルタントに頼ることがあります。弊社の仕事も、外部の知見や発想を必要とする企業があるから成り立っています。

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