ヤクルトが売買代金で「トヨタを抜いた」理由 世界で活躍するヤクルトレディ

ZUU online / 2018年3月18日 17時11分

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ヤクルトが売買代金で「トヨタを抜いた」理由 世界で活躍するヤクルトレディ(画像=ZUU online編集部) (ZUU online)

「ヤクルトおばさん」をご存知だろうか。筆者が幼い頃はヤクルトを販売する女性をそう呼んでいた。彼女たちの多くは個人事業主なのだが、筆者が住んでいた地域を担当する「ヤクルトおばさん」の販売力たるや相当なものだった。決して大げさな話ではなく、地域の誰もが朝一番でヤクルトを飲むのが当たり前だった。正式名称は「ヤクルトレディ」であるが、彼女たちひとり一人の活躍がヤクルト本社 <2267> の業績に大いに寄与しているのは言うまでもない。

注目されるのは、先週の株式市場でヤクルト本社(以下、ヤクルト)が大商いに沸き、売買代金ランキングでトヨタ自動車 <7203> を抜いて上位に躍り出たことだ。今回はその背景を詳しくみてみよう。

■ヤクルトが人気爆発!売買代金でトヨタを抜く

3月13日、ヤクルト株の出来高は879万株の大商いとなった。売買代金は671億円で、東証1部のランキングで任天堂 <7974> に次ぐ2位となった。筆者は株式市場に約30年携わっているが、これまでヤクルトの売買代金がトヨタや三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> を上回った記憶はない。

ちなみに、13日のヤクルトの株価は60円(0.8%)高、翌14日も100円(1.3%)高の7740円と続伸した。2月15日の年初来安値7220円からの上昇率は7%に達しており、商いを伴いながら着実に下値を切り上げている。

大商いの背景にはフランスの食品メーカー・ダノンの存在がある。長らくヤクルトの筆頭株主であったダノンが、2月に大量の売り出しを行いその影響からヤクルト株は先の年初来安値に急落した。売出株数は約2200万株(約2000億円)で、その受渡期日が3月13日だったのだ。いわゆる需給悪化懸念で株価は一時的に急落する場面も見られたが、それもほぼ一巡し底入れから水準切り上げに変化したものと考えられる。市場ではダノンの株式売却について「むしろダノンから解放された」と歓迎する向きもあり、安値でヤクルト株を買い仕込んだ投資家もいたようだ。

■ダノンの恋の物語? ヤクルトに想い届かず?

先に述べた通り、ダノンはフランスの食品メーカーだ。「ダノン」や「プチダノン」といったヨーグルトを主力とする同社は、ヤクルトの発行済み株式の約21%を保有していた。

ダノンが日本市場に参入したのは1980年のこと。2000年になると乳酸菌技術で定評のあったヤクルト株を5%取得し、2003年にはさらなる関係強化を求め持株比率を20%まで高めた。恐らく、ダノンの狙いはM&Aでヤクルトを傘下に入れたかったのかもしれない。

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