松谷明彦のニュース

30年で65歳以上人口が5割増加! 人口減少社会で真に劣化するのは地方ではなく東京

週プレNEWS / 2015年06月02日06時00分

にわかに信じ難い話ではあるが、松谷明彦氏は『東京劣化 地方以上に劇的な首都の人口問題』で「今のままでは確実に東京劣化は始まる」と警鐘を鳴らしている。 ―人口減少や高齢化は、地方でこそ深刻な問題。それが一般的な認識だと思いますが、松谷さんの主張は正反対です。 松谷 東京では今後、人口がさほど減らないのに高齢者だけは急増するからです。国立社会保障・人口問題研 [全文を読む]

首都東京が劣化する日―文化の発信地ではなく、一地方都市に…?

ダ・ヴィンチニュース / 2016年07月31日09時00分

だが『東京劣化』(松谷明彦/PHP研究所)の著者はそう考えてはいない。少なくとも2040年前後に東京が現在に比べて「劣化」しているのは避けられないという。 背景には世界に類を見ない日本社会の高齢化の進行がある。本書によると、東京都内の高齢者は2010年の267.9万人から2040年には411.8万人へ、なんと53.8%も増加するそうだ。一方地方都市、例えば [全文を読む]

ついに日本が人口減少。海外メディアが勧める対策は移民、婚外子…

まぐまぐニュース! / 2016年03月01日13時00分

菅官房長官は、「出生率を1.8に上げるための政策を実施することが極めて重要」としているが、政策研究大学院大学の名誉教授で人口とマクロ経済の専門家、松谷明彦氏は、人口減少はもはや止められないとし、「出生率が1.8に達することはありそうもなく、たとえそうなったとしても、そもそも育児期となる女性の数がより少なくなることを認識しなければならない」と指摘。(WSJ [全文を読む]

「日本がついに人口減少…」 海外メディアが勧める対策は移民受け入れ、婚外子の容認

NewSphere / 2016年03月01日11時30分

菅官房長官は、「出生率を1.8に上げるための政策を実施することが極めて重要」としているが、政策研究大学院大学の名誉教授で人口とマクロ経済の専門家、松谷明彦氏は、人口減少はもはや止められないとし、「出生率が1.8に達することはありそうもなく、たとえそうなったとしても、そもそも育児期となる女性の数がより少なくなることを認識しなければならない」と指摘。(WSJ [全文を読む]

高齢者だらけのゴーストタウンに......オリンピック後に東京が直面する恐ろしい未来図

リテラ / 2015年05月19日08時00分

3月に出版された『東京劣化』(松谷明彦/PHP研究所)はそんな違和感を抱き始めた人々に、あるいはいまだに希望を捨て去れない人たちに冷酷な現実を突きつける。著者は大蔵省主計局、大臣官房審議官等を歴任した財政学、人口減少研究における第一人者である。具体的に試算されたデータとマクロ経済学、社会基礎学の法則を駆使し、「東京オリンピック」前後に起こりうる「東京の現 [全文を読む]

日本の家電メーカーが生き残るには“外国人登用”と“若返り”が必要?

週プレNEWS / 2012年12月13日14時00分

老いた会社がヒット商品を生むのは難しいでしょうから、会社の若返りを図る思い切った人事改革が必要です」 政策研究大学院大学名誉教授の松谷明彦氏は外国人の登用を訴えるが……。 「例えばサムスンでは、商品開発を担う研究者の9割が外国人です。日本も、これからは優秀な研究者や技術者を世界中から集め、彼らとともにグローバルな視点から商品開発を行なっていくべきです。同時 [全文を読む]

20代の若者は将来、本当に年金をもらえるのか?

週プレNEWS / 2012年11月07日06時00分

しかし、税を投入するということは、すでに年金制度が破綻していることを意味します」(政策研究大学院大学名誉教授・松谷明彦氏) 年金制度がすでに破綻している……? 「年金が充実するなら多少の増税は仕方がないと思っている人もいると思います。私はそういう人に『目を覚ませ』と言いたい。現状、年金には大量の税金が投入されており、それによって延命したように見える。しかし [全文を読む]

今から少子化対策をしても日本の人口減少は止められない

週プレNEWS / 2012年10月26日13時00分

政策研究大学院大学名誉教授の松谷明彦氏は言う。 「難しいでしょう。少子化の原因は出生率ではなく、子供を産める女性の数の激変にあるからです。出生率が現在のまま推移したとしても、生まれてくる赤ちゃんは、現在の110万人から2030年には70万人ほどに減ってしまいます」 日本総合研究所調査部主席研究員の藻谷浩介氏も同意する。 「出産適齢期の女性の数は、これから [全文を読む]

2030年、東京は島根よりもビンボーな自治体になる

週プレNEWS / 2012年10月16日10時00分

下にいけばいくほど、高齢者対策に大きな出費が必要だということです」(政策研究大学院大学名誉教授・松谷明彦氏) これを見ると、現在、人口減少と高齢化率が高く過疎が問題とされている島根県が右上にきている。将来的には、高齢化による財政支出が働く世代に与える影響が最も少なくて済むということになる。 「島根県はすでに高齢化率が高く、この先、高齢者の増加はほとんどない [全文を読む]

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