水間政憲のニュース

「残虐な日本兵」は虚像だった!『ひと目でわかる「日中戦争」時代の武士道精神』を発刊

PR TIMES / 2013年06月04日12時08分

自虐史観を終焉させる、戦場の貴重なスクープ写真が満載株式会社PHP研究所(京都市南区・代表取締役社長 清水卓智)は、2013年5月29日、『ひと目でわかる「日中戦争」時代の武士道精神』(水間政憲・著)を刊行しました。ベストセラー 『ひと目でわかる日韓・日中 歴史の真実』、『ひと目でわかる「日韓併合」時代の真実』に続く、「ひと目でわかる」シリーズ第3弾!日中 [全文を読む]

歴史文化放送局「チャンネル桜」から日本を主語とする大人の言論マガジン新装刊『言志vol.1 2014・10』(チャンネル桜責任編集)装刊号は、日本のあり方を大特集

DreamNews / 2014年09月30日09時00分

(価格)741円+税〈発売日〉2014年9月20日 〈発行〉株式会社日本文化チャンネル桜 (発売)ビジネス社 【Vol.1 コンテンツ】 巻頭言 悪夢に悪夢を重ねるのか壮大な虚構としての戦後日本 _ 水島総 総力3大特集 これからの日本をどうしたいのか I 次世代の政治となるか? 次世代の党 石原慎太郎「“次世代”に日本人の感性を評価する社会を築く」 平 [全文を読む]

朝日の抗議受けた水間政憲氏 朝日に慰安婦資料無償提供提案

NEWSポストセブン / 2014年09月04日07時00分

前日の4日に発売された本誌9月号に掲載されたジャーナリスト水間政憲氏のリポート「発掘!朝日新聞の『韓国売春宿』突撃ルポ」が、〈記事に引用した朝日新聞朝鮮版などの内容を意図的に歪曲して朝日新聞社の名誉と信用を著しく傷つけた〉として、本誌と水間氏に抗議し、謝罪と訂正の記事を掲載するよう求める文書を送ったと書かれていた。 朝日の主張は以下の通りだ。水間氏が引用 [全文を読む]

1889年発行の韓国の教科書に「竹島は韓国領でない」証拠発見

NEWSポストセブン / 2012年10月15日07時00分

ジャーナリストの水間政憲氏が解説する。 「韓国側は『1905年当時、韓国は日本の保護国で反論できなかった』と主張しますが、そんなことはありません。日本の保護国になる以前の1899年に韓国で発行され、教科書として使われていた『大韓地誌』(写真)がその証拠です。教科書には韓国の領土範囲が記されていますが、そこに竹島は含まれていない」 『大韓地誌』の記述を日本語 [全文を読む]

改憲に動き始めた安倍首相の「押しつけ憲法論」は嘘だらけ! GHQ支配の元凶は自民党とお前のじいさんだ!

リテラ / 2016年01月03日22時00分

ここ1〜2年の間だけでも『日本が二度と立ち上がれないようにアメリカが占領期に行ったこと』(高橋史朗/致知出版社)、『GHQの日本洗脳』(山村明義/光文社)、『日本人を狂わせた洗脳工作』(関野通夫/自由社)、『まだGHQの洗脳に縛られている日本人』(ケント・ギルバート/PHP研究所)、『ひと目でわかる「GHQの日本人洗脳計画」の真実』(水間政憲/PHP研究所 [全文を読む]

ユネスコ遺産登録の南京大虐殺の真実から安倍政権の今後まで徹底検証!『言志vol.5』TV「チャンネル桜」責任編集 日本にとことんこだわる「大人の言論マガジン」第5弾!!

DreamNews / 2015年12月09日17時00分

<本書の内容> 【安倍政権今後三年への提案】 青山繁晴、高山正之、日下公人、高橋洋一、小堀桂一郎、小川榮太郎、伊藤貫、クライン孝子、馬渕睦夫、阿比留瑠比、柴山桂太 【中国経済崩壊の対処】 宮崎正弘、田村秀男 【具体化するTPPへの対処】 東谷暁、川口マーン恵美、上島嘉郎、河添恵子 【移民難民への対処】 西部邁、渡邉哲也、有本香、福島香織 【国土強靭化レポー [全文を読む]

戦後70年の日本 なでしこ日本-日本女性のあり方『言志2015年3月 vol.3』

DreamNews / 2015年03月17日10時00分

水島総 「死にますわ」ジャーナリスト本来の面目 _ 安倍昭恵内閣総理大臣夫人 「本当の世界平和を構築できるのは日本だけです」 萩生田光一 「『戦後レジームからの脱却』を目指す安倍政権の姿勢は不変です」 有村治子 「すべての女性が生き方に自信と誇りを持てる社会に」 藤井聡 「経済成長と財政再建の両立は可能である」 第1特集 戦後70年の日本――戦後日本の現 [全文を読む]

大正期の日本 中国に3兆円相当の円借款供与を踏み倒された

NEWSポストセブン / 2015年02月21日16時00分

●文/水間政憲(ジャーナリスト) ※SAPIO2015年3月号 [全文を読む]

中国での化学兵器処理事業 日本が相場の30倍以上の負担も

NEWSポストセブン / 2015年02月19日07時00分

ジャーナリスト・水間政憲氏が同事業の闇を暴く。 * * * 中国での処理事業は、2000年9月に黒竜江省で発掘・回収作業が開始された。現在は吉林省ハルバ嶺の処理施設のほか、2基の移動式処理施設が武漢と石家荘で稼働。これまで5万発を回収、3.7万発が処理されている。 ただし、その9割は発煙筒や通常砲弾の類だ。呆れたことに日本政府は、CWCで化学物質と定められ [全文を読む]

日本政府の遺棄化学兵器処理事業 中国の要求を丸呑みで開始

NEWSポストセブン / 2015年02月17日07時01分

ジャーナリスト・水間政憲氏が同事業の闇を暴く。 * * * 1997年の化学兵器禁止条約(CWC)発効を受け、1999年に日中両国が取り交わした覚書には、「中華人民共和国内に大量の旧日本軍の遺棄化学兵器が存在していることを確認した」と明記された。さらに「遺棄化学兵器の廃棄のため、すべての必要な資金、技術、専門家、施設その他の資源を提供する」との約束が盛り込 [全文を読む]

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