トランプ 大前研一に関するニュース

大前研一氏 トランプ時代の到来は日本に大チャンス

NEWSポストセブン / 2017年02月03日16時00分

米国のドナルド・トランプ政権の誕生で日本の外交環境も激変しつつある。その中で日本外交は何を目指すべきか、大前研一氏が解説する。 * * * 日本政府は戦後70年以上、外交関係について整理することをおろそかにし、国民をごまかし続けてきた。それを根底から見直して世界の国々との付き合い方をゼロベースで組み立てるべきであり、そのことこそが国益につながるのだ。 トラ [全文を読む]

大前研一氏 「トランプ政権は遠からず崩壊する」の根拠

NEWSポストセブン / 2017年03月18日07時00分

トランプ政権は今後、日本に対して本格的に貿易交渉や経済協定の見直しを主張してくることになる。しかし大前研一氏は「トランプ大統領の主張にまともに向き合ってはいけない」と警告する。その理由はなぜか? 大前氏が解説する。 * * * 私は、このままいくとトランプ政権は長くはもたないと思う。その理由はまず、イスラム教徒が多数を占める中東・アフリカ7か国の国民の一 [全文を読む]

安倍首相の対米「隷従」と韓国への「居丈高」を大前研一氏指摘

NEWSポストセブン / 2017年02月23日16時00分

* * * いよいよトランプ新政権が始動した。「アメリカ第一主義」で「不寛容」なトランプ大統領の登場は、日本が「真の独立国家」になるための好機である。 というのは、日本人は未だにある種の根深い「偏見」から抜け出せていないからだ。それは、たとえば敗戦を終戦と言い換えたり、戦前のほうが良かったと考えたりすることで、そのほとんどは「官制」、すなわち役所が作った [全文を読む]

トランプ氏、21世紀の製造業への知識は幼稚園児レベル

NEWSポストセブン / 2017年02月06日16時00分

毎日のように世界中を揺るがしているドナルド・トランプ・米国新大統領。彼の大胆で乱暴な物言いは、確信犯なのか思いつきなのか。ビジネスマンとして大成功していると言われるが、果たして彼のビジネスセンスは本物なのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、トランプ新大統領の真価について解説する。 * * * 世界最大の英語辞典『オックスフォード英語辞典』は2016年の「 [全文を読む]

トランプとレーガン 比較する向きもあるが両者は全く違う

NEWSポストセブン / 2016年11月24日07時00分

大方の予想を覆して米大統領選を制したドナルド・トランプ氏は、どのような大統領になるのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、最近よく引き合いに出される歴代最年長(69歳349日)で大統領に就任した故ロナルド・レーガン氏(第40代大統領)とトランプ氏を比較する。 * * * 大統領に就任した後のトランプ氏はどうなるのか? トラブルメーカー以外の何者でもないだろ [全文を読む]

ヒラリー・クリントンを敗者にした4つの致命傷

NEWSポストセブン / 2016年11月23日07時00分

事前の下馬評では、ほとんどのメディアが勝利だとみていたヒラリー・クリントン氏は、なぜ米大統領選でドナルド・トランプ氏に敗れたのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、その敗因として考えられる4つの致命傷について解説する。 * * * ヒラリー氏の敗因は大きく四つある。まず、副大統領候補選びの間違いだ。 民主党の予備選挙で最後まで競り合った「民主社会主義者」の [全文を読む]

大前氏 日本は中国に反日番組やめさせること要求せよ

NEWSポストセブン / 2017年02月18日16時00分

ドナルド・トランプ米大統領の私邸に泊まって一緒にゴルフを楽しむなど、安倍晋三首相は華々しい外交戦略を打ち出して世界に存在感を示そうとしている。しかし、大前研一氏は「日本はまず真の独立国家として生まれ変わることが必要だ」と主張する。 * * * 日本は、中国に対して難しい舵取りが求められる。たとえば中国に敵対的なトランプ大統領の威を借りて高圧的になり、日本と [全文を読む]

トヨタが米で創出した雇用は13万6000人どころではない

NEWSポストセブン / 2017年02月11日16時00分

ドナルド・トランプ大統領は、選挙後の初会見で「過去最大の雇用を生み出す」と冒頭で述べ、日本を名指しで批判した。Twitterでは、トヨタのメキシコ工場新設を恫喝めいた口調で批判している。経営コンサルタントの大前研一氏が、雇用創出の面において、トランプ大統領の発言がいかに的外れであるかについて解説する。 * * * フォードはトランプ氏に「恥知らず」と批判さ [全文を読む]

安倍首相はトランプ氏の完全なるしもべだと大前研一氏

NEWSポストセブン / 2017年01月22日16時00分

その疑問を解くカギは、11月18日の安倍晋三首相とドナルド・トランプ次期米大統領の会談にある。 大統領選挙でトランプ氏に大口の選挙資金を提供した献金者の1人にシェルドン・アデルソン氏という人物がいる。ラスベガス・サンズ会長で、トランプ氏と同じカジノ・不動産開発を手がける世界有数の資産家だ。ユダヤ・ロビーの大物としても知られ、トランプ氏の“インナーサークル” [全文を読む]

大前氏、在日米軍の経費全額を払って駐留継続を提案すべき

NEWSポストセブン / 2017年01月02日07時00分

ドナルド・トランプ政権でアメリカの外交政策が大きく方針転換すれば、日本もそれに対応しなければならなくなる。大前研一氏が「新たなアメリカ」との向き合い方を指摘する。 * * * ドナルド・トランプ次期大統領の外交に関する基本的な考え方を一言で言えば「目には目を、歯には歯を」だ。たとえば「日本がアメリカ産牛肉に38.5%の関税をかけ続けるなら、我々も日本車に同 [全文を読む]

アメリカがNATO離脱したら重要性を増すのはトルコ

NEWSポストセブン / 2016年12月30日07時00分

トランプ政権でアメリカの外交政策が大きく方針転換する可能性がある。これまでアメリカは多額の軍事費を使い、「世界の警察官」としてふるまってきた。しかし、オバマ大統領はすでに世界の警察官をやめると宣言した。トランプ外交はそれを加速すると思われる。大前研一氏は世界はいっそう混迷を深めると指摘する。 * * * トランプ氏はNATO(北大西洋条約機構)について「時 [全文を読む]

トランプ氏のイスラム教徒入国禁止は米国内テロ頻発を招く

NEWSポストセブン / 2016年12月22日16時00分

ドナルド・トランプ政権でアメリカの外交政策が大きく方針転換すれば、日本もそれに対応しなければならなくなる。大前研一氏が「新たなアメリカ」との向き合い方を指摘する。 * * * 今後もトランプ氏の外交スタンスが変わらなければ、まさにアメリカの政治学者イアン・ブレマー氏が言うところの「Gゼロ」(G7を構成する主要先進国が指導力を失い、G20も機能しなくなった国 [全文を読む]

大前氏、トランプ氏が1期目途中で政権を投げ出す可能性指摘

NEWSポストセブン / 2016年12月10日16時00分

トランプ政権でアメリカの外交政策が大きく方針転換すれば、日本もそれに対応しなければならなくなる。すでに在日米軍の駐留経費を日本が全額負担しろと言っている。また、NATO(北大西洋条約機構)について「加盟国はアメリカの気前の良さに感謝していない」と批判してきた。アメリカがNATOを離脱すれば、ヨーロッパの安全保障は大きく揺らぐ。大前研一氏が「新たなアメリカ」 [全文を読む]

トランプの貿易政策、日本車の関税引上げはほとんど意味なし

NEWSポストセブン / 2016年11月28日11時00分

米大統領選でドナルド・トランプ氏が勝利し、次期大統領に内定してからというもの、これからの日米関係や経済がどうなるのか、盛んに論じられている。様々な経済政策をトランプ氏は開陳しているが、果たしてそれはどんな効果をもたらすのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、トランプ流の保護主義的な貿易政策について解説する。 * * * アメリカのドナルド・トランプ次期大統 [全文を読む]

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