大前研一 東芝に関するニュース

東芝、歴代3社長を提訴 内向きな名声レースの末路 常識離れした「東芝の常識」

Business Journal / 2015年11月11日06時00分

経営コンサルタントの大前研一氏も指摘しているが、サラリーマン社長は任期を終えて引退しても自社に間接的影響力を残すが、会長職となり本業とは距離を置き、専任スタッフを抱えてコストのかかる財界活動などに勤しみ、「専用車」「個室」が維持されることが暗黙の了解となっている。辞任した東芝の歴代3社長は、今回の事件の責任を取って辞任した後でさえもこの3つの厚遇を引き続き [全文を読む]

大前研一氏「東芝を傍観しているしかないのは残念至極である」

NEWSポストセブン / 2017年06月07日16時00分

経営コンサルタントの大前研一氏が、日本企業がM&Aになぜ失敗するのかについて、具体例を交えながら解説する。 * * * 日本企業の海外M&A(合併・買収)は、たいがいデューデリジェンス(※)が甘くなる。デューデリは、会計監査事務所、年金調査会社、特許事務所、弁護士などのチームを作り、普通は4~6週間かけて実施する。だが、その内容は非常に専門的なので、それを [全文を読む]

VIP待遇経験ないサラリーマン社長ハメる投資銀行の巧妙手口

NEWSポストセブン / 2017年06月02日16時00分

経営コンサルタントの大前研一氏が、M&Aに失敗した事例でよくみられる諸悪の根源、投資銀行の巧妙な手口について解説する。 * * * 私の印象では、投資銀行が仲介する海外M&Aの成功確率は5%以下である。つまり、95%は手を出さないほうがよい案件なのだ。にもかかわらず、多くの日本企業が投資銀行のM&A話にひっかかる。なぜか? たとえばアメリカ市場に本格参入を [全文を読む]

日本郵政や東芝… 日本企業M&Aはなぜうまくいかないのか

NEWSポストセブン / 2017年05月30日16時00分

経営コンサルタントの大前研一氏が、これらの事例がなぜ起きているのかについて解説する。 * * * 日本郵政は5月15日、2017年3月期の連結決算を発表し、2年前に買収したオーストラリアの物流子会社トールの「のれん代」など約4000億円の損失を一括で減損処理した。これに伴い日本郵政は2007年の民営化以降、初の赤字転落となった。 日本郵政に限らず、このとこ [全文を読む]

経団連の影響力低下 「主役は柳井・三木谷・新浪」と大前氏

NEWSポストセブン / 2015年07月27日07時00分

日本のリーディングカンパニーの屋台骨を揺るがす異常事態だが、大前研一氏は、その遠因に大企業のトップが第一線を退いた後に居座る日本経済団体連合会(経団連)の弱体化を見る。 * * * 現在の経団連は、1946年に発足した経済団体連合会と1948年に発足した日本経営者団体連盟(日経連)を2002年に統合した総合経済団体で、日本の代表的な企業と主要な業種別全国団 [全文を読む]

東芝の不適切会計問題「遠因に内紛の匂いぷんぷん」と大前氏

NEWSポストセブン / 2015年07月09日16時00分

日本のリーディングカンパニーの屋台骨を揺るがす異常事態だが、大前研一氏は、その遠因に東芝内部の人事抗争があると指摘する。 * * * 東芝は、本稿執筆時点でスマートメーター(次世代電力計)の設置案件、高速道路のETC(電子料金収受システム)設備の工事案件、発電所設備の納入といったインフラ関連や電力システム関連、健康関連、家電関連など計21件・累計548億円 [全文を読む]

大前研一氏 日本の問題を象徴するのは「老害シンドローム」

NEWSポストセブン / 2014年02月27日16時00分

みずから71歳でも現役で働き続ける大前研一氏は、人の能力は単に年齢の問題でないものの、高齢リーダーだらけの「老害シンドローム」こそが今の日本が直面する問題を象徴しているという。 * * * これまで、東京都知事選挙の候補者が高齢者ばかりになった現状を問題視してきたが、日本ではリーダーやトップの高齢化は、もはや日常茶飯事である。 たとえば、東京オリンピック・ [全文を読む]

トルコ首相が日本の原子炉輸入に意欲 「非常にありがたい」

NEWSポストセブン / 2013年06月11日16時00分

メディアは「アベノミクス」ばかりに注目しているが、大前研一氏は、安倍首相がゴールデン・ウィークに行ったトップセールスを高く評価する。以下、大前氏の解説だ。 * * * 安倍首相はロシアに続き中東3か国を歴訪。UAE(アラブ首長国連邦)ではムハンマド首相兼副大統領と会談して日本の原発輸出を可能にするための原子力協定に署名し、トルコではエルドアン首相と会談して [全文を読む]

地熱発電 温泉業者の反対運動で補償問題解決などに10年以上

NEWSポストセブン / 2012年10月04日07時00分

大前研一氏は、新エネルギーの中で輸出産業として有望なのは地熱発電、原発、太陽光の3つだという。ここでは地熱発電について氏が解説する。 * * * すでに地熱発電プラントの心臓部ともいえるタービンは、富士電機、三菱重工、東芝の日本勢3社で世界シェアの約7割を占め、トップの富士電機はニュージーランド、エルサルバドル、インドネシア、フィリピンなどで地熱発電プラン [全文を読む]

原発事故対応が正しくなかったことはGEの責任と大前研一氏

NEWSポストセブン / 2012年09月18日16時00分

だが、各事故調やマスコミがほとんど触れていない「責任」があると、大前研一氏が指摘する。原発と原子力政策に精通する大前氏が詳説する。 * * * 東京電力が福島第一原発事故発生直後の社内のテレビ会議を録画した約150時間分の映像を公開し、現場の緊迫した様子や本店との混乱したやりとりなどが毎日のように報道された。 しかし、それにはまったく意味がない。なぜなら、 [全文を読む]

【サイコム・ブレインズ】グローバル人材育成講座「船川塾」開講のお知らせ

PR TIMES / 2017年05月10日15時29分

主な著書に「ビジネススクールで身につける思考力と対人力」(日本経済新聞)、「グローバルリーダーの条件」(大前研一氏共著 PHP)など多数。 【資料請求とお問い合わせ】 サイコム・ブレインズ株式会社 船川塾担当:藤井・エドセル Tel: 03-5294-5573 Mail:hrd@cicombrains.com 【サイコム・ブレインズ株式会社】 サイコム・ブ [全文を読む]

ICT時代はウィキペディア的社会 WeはIより優れ崇高なもの

NEWSポストセブン / 2016年10月20日07時00分

ネットワーク社会において求められる人材について、経営コンサルタントの大前研一氏が分析、解説する。 * * * 前号では、ICT(情報通信技術)時代のネットワーク社会では、従来のピラミッド型組織の時代が完全に終焉し、一人一人の個人が年齢、経験、肩書、性別などに関係なく、トップのダイレクトな指示を受けて、どれだけ組織に貢献できるか、ということだけが問われる、と [全文を読む]

日本の家電メーカーが韓国・中国企業に勝てない理由

NEWSポストセブン / 2016年07月06日16時00分

経営コンサルタントの大前研一氏が、なぜ日本の家電メーカーが凋落したのかについて解説する。 * * * 日本の家電メーカーの凋落が止まらない。台湾の鴻海(ホンハイ)「精密工業に買収されたシャープは人材流出が続き、不正会計問題で巨大損失を出した東芝は事業売却を強いられている。一時は「V字回復」と言われた日立製作所も、業績と株価の低迷から抜け出せないでいる。ソニ [全文を読む]

Airbnb 日本語HPに日本法人所在地の記載ないのは先端の表れ

NEWSポストセブン / 2015年12月16日07時00分

経営コンサルタントの大前研一氏が、世界最適化企業のあり方について解説する。 * * * 今年も、東芝、フォルクスワーゲン(VW)、旭化成建材など、独善的な経営陣とピラミッド型の古い会社組織を持つ企業の不祥事が相次いだ。それらの企業がいかに時代遅れかということは、いま世界最先端のビジネスを展開している企業を見れば、よくわかる。 たとえば、スマートフォンのアプ [全文を読む]

「大手家電メーカーは経営の“内ゲバ”が起きている」と大前氏

NEWSポストセブン / 2013年06月21日07時00分

日本のメーカーのこの混乱状況について、大前研一氏が解説する。 * * * 2013年3月期決算は、円安や株高で業績が上向いた企業が続出した。表向きは上昇ムードだが、実はその陰で多くの日本企業が経営者の人事に問題を抱えている。 たとえば、大手家電メーカーは、どこもかしこも経営陣の“内ゲバ”が起きている。シャープは経営再建に向けた提携戦略で、まず町田勝彦相談役 [全文を読む]

パステルのポップな原発建屋に「住民は何の疑問も持たない」

NEWSポストセブン / 2012年05月07日16時00分

撮影■太田真三 ※週刊ポスト2012年5月18日号 【関連ニュース】原発再稼働で反捕鯨運動家に続き反原発活動家押し寄せるかも原発ストレステスト「テスト」とはいっても不合格は存在せず大前研一氏「菅首相のアジェンダ、私は3月に提案していた」スリーマイルとチェルノブイリ事故以後仏除く欧米原発新設0橋下徹氏 大阪都構想より「原発再稼働」を政治争点にするか [全文を読む]

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